日本語教師になるには？仕事内容や働き方、資格取得方法について解説！
日本語教師とは、日本語が母語でない人や、母語であるが海外生活が長くて必要な日本語力を得られていない人を対象に日本国内や海外で日本語を教える仕事です。
国家資格は必要ないものの、日本語の発音・表記・文法などについての広い知識が求められます。
当ページでは、日本語教師を目指されている方やこの仕事に興味をお持ちの方に向け、日本語教師のなり方、仕事内容や給料、資質や適性などについて解説します。
更新日:2024-07-29（公開日:2017-09-04）
この記事を監修したのは
早稲田大学 名誉教授：川口 義一
日本語教師とは？
日本語教師とは、日本語を母語としない人や、母語であるが海外生活が長くて必要な日本語力を得られていない人に日本語を教える語学教師のことです。
日本語の発音・表記・文法をはじめ、日本の文化やマナーなど幅広い知識が必要とされるのが特徴といえるでしょう。
日本語教師になるには？資格が必要？
日本語教師は2024年4月から国家資格「登録日本語教員」になりました。「認定日本語教育機関」※で日本語教師をするには登録日本語教員の取得が必須です。
海外で教える場合や、フリーランス日本語教師の場合は登録日本語教員の資格は基本的に不要です。ただ、資格を保持していることで採用試験で有利に働いたり、生徒の集客につながったりするため、これから日本語教師を目指すなら、「登録日本語教員」の取得が推奨されます。
※認定日本語教育機関：文部科学大臣により、日本語教育機関の認定制度の下で日本語教育を適正かつ確実に実施できるかという点が審査され、認定される日本語教育機関のこと
日本語教師の資格を取得するには？
日本語教師の資格を取得するには、大きく2つの方法があります。
以下でそれぞれの資格取得方法について紹介していきましょう。
（1）養成機関に通う
文部科学大臣に認定された「登録日本語教員養成機関」※で必要な課程を修め、筆記試験（応用試験）に合格し、実習を履修することで登録日本語教員の資格を取得できます。この場合、筆記試験の基礎試験は免除されます。
なお、通う「登録日本語教員養成機関」が「登録実践研修機関」を兼ねている場合は、養成課程で実習も体験できるため、個別の履修は不要となります。
また、令和15年3月31日までの期間限定ですが、「必須の教育内容50項目」に対応した日本語教員養成課程を修めると、基礎試験、実践研修が免除される「経過措置Cルート」を通って登録日本語教員を目指すことができます。
こちらのルートは四大卒以上の方が対象です。
※登録日本語教員養成機関は2024年7月現在未公表です。
（2）独学で試験を受ける
「登録日本語教員養成機関」に通わず、独学で目指すルートです。この場合、2度の筆記試験（基礎試験、応用試験）に合格し、実践研修を履修することで資格を取得できます。
日本語教師の資格を取得するには？
（2024年3月まで）日本語教師の資格を取得するには、3つの方法があります。
- 大学の専攻課程を履修
- 日本語教育能力検定試験の合格
- 日本語教師養成機関で420時間養成講座を受講（大卒者対象）
以下でそれぞれの資格取得方法について紹介していきましょう。
（1）大学の日本語教育専攻を修了する
大学で日本語教育関連の科目で単位を取得し、卒業をすることで確実に日本語教師としての条件を満たすことができます。
日本語教師としての条件を満たすだけではなく、大卒資格（学士）も取得できるため、高卒・専門学校卒・短大卒の方にはメリットが大きい選択肢といえるでしょう。
（2）日本語教育能力検定試験に合格する
日本語教育能力検定試験は毎年10月に実施され、年齢や学歴等関係なく、誰でも受験することができます。
合格すると、大学で日本語教育の副専攻相当を修了するのと同程度の知識量があるものと認定されます。
日本語教育能力検定試験の合格率は、例年20%台と難易度は高めです。
試験対策には、通学や通信講座の受講などスクールを利用する方法や、独学で学習を進める方法があります。
関連記事 日本語教育能力検定試験について詳しくはこちら
（3）日本語教師養成講座（420時間）を受講する
日本語教師養成講座（420時間以上）を受けた場合も日本語教師資格が認定されます。
ただしこのルートを選択する場合は、4年制大学を卒業しているという要件を満たしている必要があります。
文化庁が教育機関の届出を受理している日本語教師養成講座は、通学講座が主なもので、約6ヶ月勉強する必要があります。
学校によっては、午前・午後のフルタイムで勉強し、3ヶ月で修了を目指すコースもあります。
eラーニングがメインのコースもありますが、規定された時間数を必ず通学しなければなりませんので注意しましょう。
関連記事 420時間日本語教師養成講座について詳しくはこちら
日本語教師初の国家資格「登録日本語教員」とは？
2024年4月より日本語教師に国家資格化が誕生！
日本語教師を国家資格にし、新たに「登録日本語教員」とする法律が2023年5月26日に成立しました。
筆記試験に合格し、実践的な研修を終了することで、文部科学大臣の登録を受けることができます。
日本語教師の国家資格化とあわせて、日本語教育機関の認定制度も新たに始まります。この認定制度で認められた「認定日本語教育機関」で働くためには、登録日本語教員の資格を取得する必要があります。
近年、日本国内で日本語学習者が増加し、専門知識のある日本語教師の需要が高まっていますが、日本語教師として働く方の多くがボランティアであるということが国家資格化の背景にあるようです。
国家資格にする狙い
日本語教師を国家資格へ昇格させ、労働上での待遇や就労条件を見直す議論の活発化や、日本語教師の「質」を高める狙いがあるようです。
登録日本語教員の資格取得要件
国家資格化にともない、現行の資格取得要件からの変更が予定されています。
※当初資格要件として「学士の取得」が盛り込まれていましたが、2021年7月の有識者会議では「学士（大卒以上の学歴）は不要」との見解が示されました。
登録日本語教員の国家試験受験資格
年齢や実務経験、学歴、国籍、母語などは日本語教師の国家試験の受験資格に現状定められていません。日本語教師を目指す方すべてが対象となる見込みです。
現役の日本語教師に向けた経過措置
認定日本語教育機関で働く日本語教師は、しばらくの期間は登録日本語教員を取得しなくともそのまま働き続けることが可能とされています。また、現役の日本語教師が登録日本語教員を取得しようとした場合、教育実習や筆記試験など免除になる措置が設けられています。
日本語教師の適性・向いている人
日本語教師に向いている人
日本語教師に向いているのはどのような人でしょうか。
教えることが好きな人
まず、第一に考えられるのが、「人に教えることが好きな人」です。
日本語教師は、人に言語を教えたり、その習得を支援したりする仕事です。
そのため、人と接することを楽しむことができ、伝えることやアドバイスをすることが好きで、それらにやりがいを感じる人に適性があるといえます。
異なる言語や文化に興味を持ち、工夫ができる人
日本語学習者は、もともと言語だけではなく生活や文化の異なる背景を持つ人たちです。
日本人なら自然に理解できることばのニュアンスや生活上の習慣も、学習者の方々には理解が難しいことが多々あります。
学習者の言語や文化に興味を持ち、教えるべきことの伝え方や教材の使い方を検討するなど、忍耐強く工夫ができる方が日本語教師に向いているでしょう。
日本語教師が苦労を感じる点
一から教えること
日本語教師をするうえでの苦労は、「言語を一から教えることの難しさ」にあります。
日本語教師を仕事にする人は、日本語を不自由なく話すことができ、その多くが日本語を母国語としています。
しかし、学習者はその基礎がありません。
日本語の文法や単語の意味や文字の書き方などの適切な指導法を常に考え、道具を用いたり、動作をつけたりするなども含めて、さまざまな方法を探っていく必要があります。
価値観の違い
異なる生活文化を背景とする学習者を同時に教える際、教師と学習者の間で、または学習者同士で、意見の衝突が生じたり、価値観の違いがあったりと、思いがけないところで行き詰まることもあるでしょう。
自分にとっての当たり前を見直し、異文化に対しての理解を深めるなど、日本語教師は常に価値観の見直しや振り返りを求められる仕事です。
日本語教師の仕事内容とは？
日本語教育以外にもさまざまな仕事を担当する
日本語教師は日本語教育だけでなく、事務作業や学習者のサポートなどさまざまな仕事を担当します。
以下、具体的な仕事内容を見ていきましょう。
学習計画に沿った授業
日本語の学習者が日本語で正確にコミュニケーションできる能力を身につけられるように学習を支え、指導をおこなうのがメインの仕事です。
学習者により、習熟度合いや学習目的が異なるため、個別に学習計画を立てる必要があります。
授業に付随する業務
授業に付随した学習指導に関する業務が多々あります。
- 教材の準備
- テストの採点や添削
- 授業時間外における学習者の質問への回答
- 事務作業、進路相談 など
また、日本語教師は、学校の職員として生徒の出席管理や出入国手続きの支援をしたり、自治体の関係者と協力して地域の多文化共生イベントを企画・運営したりすることもあります。
日本での生活サポート役も担う
日本に留学して学ぶ学生や仕事で地域に在住する外国人生活者は、日本で長期間生活することになるため、母国と日本の文化や習慣の違いに戸惑うこともあるでしょう。
日本語教師は、学習者にとってはもっとも身近な日本人で、日本人の「見本」のように思われるかもしれません。
そのため、日本語そのものだけではなく、日本の文化や習慣などを教えることで、日本への理解を深める手助けをすることもよくあります。
日本語教師の働き先は？
日本語教師が働く場は国内外さまざまあり、需要が年々高まっています。
以下働き先の例をご紹介しましょう。
- 語学留学生が通学する国内の日本語学校
- 大学の留学生別科やインターナショナルスクール
- 企業や工場におけるビジネスマンや研修生に向けた日本語の指導担当者
- 外国人を採用している企業や工場
- 地域における外国人日本語学習支援
- 日本語教室の開業（オンラインスクールなど）
- 海外の日本語学校や日本語学習課程のある中学、高校、大学の教員
- 海外技術者研修センター
- 在日大使館・領事館
- 青年海外協力隊 など
日本語を学習する外国人は増加している
2021年度海外日本語教育機関調査によると、世界の日本語学習者はおよそ380万人おり、2003年度の236万人から1.6倍に増えました。
また、国は今後も外国人労働者や外国人起業家の受け入れを積極的に進める方針です。
コロナ禍が明けたことで、来日する外国人も増加しているため、日本語学習者数はさらに増加していくと見られます。日本語教師の活躍の場もますます増えることが予想されています。
出典 国際交流基金／2021年度 海外日本語教育機関調査
参考
出入国在留管理庁／外国人材の受入れ及び共生社会実現に向けた取組
東京都／外国人起業家の資金調達支援事業
関連記事 日本語教師の需要や国内外での就職について詳しくはこちら
日本語教師の働き方
雇用形態について
雇用形態は大きく2つに分かれる
日本語教師の雇用形態や求人の状況など、労働市場について解説していきましょう。
まず、日本語学校等で雇用されて働く日本語教師の雇用形態は、以下の2つに分類されます。
- 常勤講師：正社員やフルタイムで勤務する
- 非常勤講師：短時間パートやアルバイトで勤務する
なお、経験を積んで独立しフリーランスとして働く方法もあります。
関連記事 日本語教師の就職事情や働き方について詳しくはこちら
基本的に非常勤の求人が多い
日本の求人では、国内日本学校などでは常勤よりも非常勤講師の募集が多い傾向にあり、現在では、日本語教師として働く人の大半を非常勤講師が占めています。
そのため、副業として日本語教師をする人が多くなってきているのです。
海外では常勤が多いのは本当？
一方、海外で日本語教師を仕事にする場合は、常勤講師の方が多いといわれることもありますが、なかには常勤・非常勤という括りを設けていない国もあり、事情は国ごとにだいぶ異なります。
ただし、日本語母語話者や専門教育を受けた教師の少ないところでは、常勤講師として雇われる可能性がは高くなるでしょう。
しかし、非常勤教師募集のほうが多いことは、日本と同様です。
勤務時間について
勤務時間は、それぞれの雇用形態や就労環境によって異なります。
常勤であれば8時間程度、非常勤であれば数時間程度が目安となるでしょう。
関連記事 日本語教師の就職事情や働き方について詳しくはこちら
給料に関して
日本語教師の給料は、働く地域や年齢、経験のほか、雇用形態（正社員の常勤講師か非常勤講師か）などによって異なります。
以下BrushUP学びが日本国内で働く場合の平均収入について、雇用形態別に調査しました。
- 常勤
- 平均月収：約25万円
平均年収：約330万円（賞与含む）
- 非常勤
- 平均月収：11万円程度
（平均時給：2,120円、平均勤務時間数：4時間／日、平均勤務日数：13日／月より算出）
※ランダムに選出したハローワークインターネットサービス掲載の常勤求人30件、非常勤求人30件より平均額を算出（全国エリア対象・2023年1月記事執筆時点）
常勤は基本的に実務経験者を対象としており、比較的安定した月収が得られるといえるでしょう。
ただし、賞与を支給している日本語学校や企業は4割程度にとどまるため、年収額は抑えられている傾向にあります。
非常勤は勤務時間数と勤務日数が限られる傾向にあり、平均月収は常勤の半分以下となります。
その代わり、自分の都合に合わせた働き方がしやすいというメリットがあります。
副業や兼業として非常勤で経験を積み、常勤の日本語教師を目指すのが理想的かもしれません。
海外の場合
海外で働く場合の給料については、その国の賃金ベースによるものとなるため、具体的な額を提示することが難しい状況です。
国・地域、勤務先、雇用形態などによっても大きく異なるようですが、現地の所得水準並みもしくはそれ以上の給料を得ることができる場合もあるといわれています。
関連記事 日本語教師の給料について詳しくはこちら
求人の状況
日本語教師の約半数がボランティア
ここからは求人の状況など、日本語教師の労働市場について解説します。
文化庁発表の「令和3年度国内の日本語教育の概要」によると、日本語教師を職務別に分類した場合、全体の約半数をボランティアが占めるという結果が出ています。
無報酬で働くボランティアは無資格者も多く、ボランティアへの依存は、日本語学習の質の向上が難しいという問題もはらんでいます。
報酬を得て働く日本語教師を増やす必要があるといえるでしょう。
非常勤講師の募集が多い
次に非常勤講師が36.3％と多く、常勤講師として働いている人はわずか15.7%にすぎません。
日本語教師は専門性や難易度の高さの割に、待遇面で恵まれているとはいえないのが現状です。
実際に国内の日本語学校などの求人を見ても、常勤講師より非常勤講師の募集が多い傾向にあります。
人手不足を解消し、能力の高い日本語教師を輩出するには、待遇面の改善も望まれるところです。
経験を重視される
日本語教師は経験重視の採用が多いということも、非常勤講師を増やす一因となっています。
常勤講師は資格保有者かつ実務経験者を優遇して採用する傾向にあり、未経験者は非常勤講師からのスタートというのが定番化しています。
日本語教育の知識だけでなく、授業における指導力が重要視されているため、資格や経験がない場合の就業ハードルが高い職種の1つといえるでしょう。
年齢制限はあるのか？
勤務先の採用条件により異なりますが、日本語教師として働くことに年齢制限はありません。
子育てが落ち着いた方やシニア世代の方など、社会経験を活かして働くことが可能な職業といえるでしょう。
出典 文化庁／令和3年度国内の日本語教育の概要
海外で働く日本語教師のコラム
海外（マルタ島）在住、フリーランス日本語教師Mikuによる徒然日記です。日本語教師だからこそ語れる、リアルな体験談や、現場・学習者への想いなどをお届けします。日本語教師の働き方を詳しく知りたい方はぜひご覧ください。
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まとめ
日本語教師の仕事内容や、日本語教師になるための方法、働き方、適性などをテーマにご紹介ました。
日本語教師は、個々の学習者に求められる日本語力の獲得に向けて最適な指導をおこなう仕事です。
教授法の検討や異文化理解への努力を進めつつ、どのように指導すれば学習者の学びにコミットできるのかを根気よく考えていく必要があるでしょう。
そのため、日本語教師講座を受講し、日本語・日本文化についての知識やさまざまな指導法などについても詳しく学ぶことが推奨されます。
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監修者プロフィール
早稲田大学名誉教授。言語・生活研究所代表。
現在は、言語・生活研究所の代表を務めながらオンラインでの日本語教育において精力的に活動中。
【主な経歴】
城西国際大学大学院人文科学研究科特任教授（2018/4～2019/3）
早稲田大学大学院日本語教育研究科専任教員（2002/4～2014/3）
早稲田大学日本語研究教育センター専任教員（1988/4～2002/3）
【代表著書】
『もう教科書は怖くない! 日本語教師のための初級文法・文型完全「文脈化」・「個人化」
アイデアブック』（ココ出版）（2016/12）
『ライブ! 成長する教師のための日本語教育ガイドブック』（共著）（ひつじ書房）（2005/5）
ほか多数
【海外派遣歴】
ケルン日本文化会館日本語教師オンライン研修会招待講師（2020/6）
EPA候補生・教師研修(ベトナム・ハノイ)招待講師（2020/2）
ほか多数
試験データ
| 項目 |
内容 |
| 資格・試験名 |
日本語教育能力検定試験 |
| 試験日 |
【2024（令和6年度）試験】
2024年10月27日（日）
|
| 試験区分 |
民間資格 |
| 主催団体 |
公益財団法人 日本国際教育支援協会 |
| 受験資格 |
特に制限しない |
| 合格率 |
29.8%（2022年） |
| 出題内容・形式 |
【試験の水準と内容】
・試験の水準：日本語教育に携わるにあたり必要とされる基礎的な知識・能力。
・試験の内容：
試験1（90分100点）…原則として、出題範囲の区分ごとの設問により、日本語教育の実践につながる基礎的な知識を測定する。
試験2（30分40点）…試験1で求められる「基礎的な知識」および試験3で求められる「基礎的な問題解決能力」について、音声を媒体とした出題形式で測定する。
試験3（120分100点）…原則として出題範囲の区分横断的な設問により、熟練した日本語教員の有する現場対応能力につながる基礎的な問題解決能力を測定する。
【出題範囲】ただし、全範囲にわたって出題されるとは限らない。
[1]社会・文化・地域
1.世界と日本 (1)世界と日本の社会と文化
2.異文化接触 (2)日本の在留外国人施策 (3)多文化共生（地域社会における共生）
3.日本語教育の歴史と現状 (4)日本語教育史 (5)言語政策 (6)日本語の試験 (7) 世界と日本の日本語教育事情
4.日本語教員の資質・能力
[2]言語と社会
4.言語と社会の関係 (8) 社会言語学 (9)言語政策と「ことば」
5.言語使用と社会 (10)コミュニケーションストラテジー (11) 待遇・敬意表現 (12) 言語・非言語行動
6.異文化コミュニケーションと社会 (13)多文化・多言語主義
[3]言語と心理
7.言語理解の過程 (14) 談話理解 (15) 言語学習
8.言語習得・発達 (16)習得過程(第一言語・第二言語) (17)学習ストラテジー
9.異文化理解と心理 (18)異文化受容・適応 (19)日本語の学習・教育の情意的側面
[4]言語と教育
10.言語教育法・実習 (20)日本語教師の資質・能力 (21)日本語教育プログラムの理解と実践 (22)教室・言語環境の設定 (23)コースデザイン (24)教授法 (25)教材分析・作成・開発 (26)評価法 (27)授業計画 (28)教育実習 (29)中間言語分析 (30)授業分析・自己点検能力 (31)目的・対象別日本語教育法
11.異文化間教育とコミュニケーション教育 (32)異文化間教育 (33)異文化コミュニケーション (34)コミュニケーション教育
12.言語教育と情報 (35)日本語教育とICT (36)著作権
[5]言語
13.言語の構造一般 (37)一般言語学 (38)対照言語学
14.日本語の構造 (39)日本語教育のための日本語分析 (40)日本語教育のための音韻・音声体系 (41)日本語教育のための文字と表記 (42)日本語教育のための形態・語彙体系 (43)日本語教育のための文法体系 (44)日本語教育のための意味体系 (45)日本語教育のための語用論的規範
15.言語研究
16.コミュニケーション能力 (46)受容・理解能力 (47)言語運用能力 (48)社会文化能力 (49)対人関係能力 (50)異文化調整能力 |
| 検定料 |
17,000円 |
| 問い合わせ先 |
日本国際教育支援協会 日本語試験センター
試験運営課 検定試験係
http://www.jees.or.jp/jltct/
TEL：03-5454-5215（月～金 9:00～17:30）
|
よくある質問
- Q.日本語教師とは？どんな仕事？
- A.外国から来日された方などに日本語を教える語学教師です。外国人労働者や来日客の増加から、ニーズが高まっており、国内外で活躍できるお仕事です。
- Q.日本語教師になるにはどうしたらいい？
- A.国内で日本語教師として働くためには、以下の3つの条件から1つを満たすことが必要となります。
1.日本語教育能力検定試験への合格
2.大学の日本語教育専攻を修了
3.文化庁への届出が受理された「420時間日本語教師養成講座」の受講
- Q.日本語教師はどこで活躍できる？
- A.国内の日本語学校での勤務、自治体でのボランティア活動、オンラインレッスンなど、幅広く活躍することができます。また、日本国内のみならず、海外で日本語教育に携わることも可能です。
関連記事：
日本語教師の就職事情、新卒で働く場合の働き方を紹介します。
- Q.「日本語教育能力検定試験」の難易度
- A.例年の合格率は、およそ25%前後で推移しており、易しい試験とは言い難いでしょう。計画的な学習、試験対策の実施をおすすめします。
関連記事：
「日本語教育能力検定試験」とは？難易度や合格率、勉強方法について解説！
- Q.日本語教師の給料・年収
- A.正規雇用の場合、地域や雇用先・役職による差がありますが、平均年収の範囲はおよそ280万円～450万円となるようです。また、非正規雇用の場合、1コマあたり1,500円～2,000円程度が相場といえるでしょう。
関連記事：
日本語教師の給料・収入・年収は？キャリアアップの方法や実情について解説！
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