最短期間5ヶ月~ 最安値月額7,500円〜
リスキリング補助金制度:受給すると受講料の最大70%が給付
教育訓練給付制度:受給すると受講料の最大20%が給付
「リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業」では、受講費の一部が補助され、転職成功時に追加補助も受けられます。詳細は補助金対象校、経済産業省へお問合せください。
資格取得費用を補助する制度で、日本語教師では最大20%が給付され、ハローワークで手続きが必要です。
スクール毎に独自の制度や割引も実施していますので、給付金と併せて利用するとお得に受講できます。
※給付を受けるには条件がございます。
ハローワークや資料請求をしたスクールへお問合せください。
日本語教師になるために必ず必要な資格はありません。
制度上は誰でもなることが可能な日本語教師ですが、
日本語学習者に正しい日本語を教えるためには、日本語についての知識や指導方法を習得している必要があるでしょう。
ただし、2024年4月から日本語教師の国家資格化「登録日本語教員」が創設されました。
これにより、認定を受けた日本語教育機関で日本語教師をするには国家資格「登録日本語教員」の資格が必要になります。
「登録日本語教員」の資格取得方法としては、2024年4月の段階で発表されていることとして、
大きく分けて 3つのルートで目指すことができます。
国家資格「登録日本語教員」取得への3つのルートを紹介します。
日本語教師になるためには、以下の3つのルートがあります。
試験ルートとは、2種類の登録日本語教員試験の合格と実践研修(実習)を修了することで資格取得を目指すルートです。
登録日本語教員試験は、2024年4月に施行された日本語教員機関認定法に基づき、2024年11月17日(日)に初めて実施された試験です。
自分のペースで学べる点が、このルートのメリットです。試験の難易度は高いので、講座などでしっかり学ぶことをおすすめします。
現在のところ、登録日本語教員試験専用の対策講座を開講しているところはまだ少ないですが、今後は増えていくことが予想されます。
学習時間の目安 | 約6ヶ月 |
---|---|
学習費用の目安 | 約3~10万円 |
学習スタイル | 独学・通信・通学 |
試験日時 | 2024年11月17日(日) |
---|---|
受験資格 | 特になし |
実施方法 | ペーパーテスト |
養成機関ルートは、2024年現在では、まず登録日本語教員養成機関の課程の修了を目指します。この課程を修了すると、基礎試験の免除が受けられます。
その後、応用試験に合格し、実践研修を修了すれば登録日本語教員になるための要件を満たせます。
また、登録実践研修機関を兼ねている養成機関で課程を修めると、実践研修は、登録日本語教員養成機関の課程と一体的に受講できるため個別での履修は不要です
BrushUP学びでは「登録日本語教員養成機関」で文化庁に承認された機関(スクール)を掲載しております。
※尚、正規の養成機関ルートが通れるようになるのは、早くても2025年以降になります。
学習時間の目安 | 約6ヶ月~12ヶ月 |
---|---|
学習費用の目安 | 約50~70万円 |
学習スタイル | 通学 |
経過措置ルートCは、「必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等」を修了すると、基礎試験、実践研修が免除されるルートです。登録日本語教員に関する経過措置は、基本的に現職者※向けに用意されているものですが、ルートCは、未経験者でも活用できます。ただし、経過措置期間は令和11年3月31日までです。また、ルートCは四大卒以上の方が対象となりますので注意しましょう。
BrushUP学びでは「必須の教育内容50項目に対応した日本語教員養成課程等」で文化庁に承認された機関(スクール)を掲載しております。
※このスクールは講座名の前に【経過措置対象講座】と記載させていただいております。
※平成31年4月1日~令和11年3月31日の間に法務省告示機関で告示を受けた課程、大学、認定日本語教育機関で認定 を受けた課程、文部科学大臣が指定した日本語教育機関(認定を受けた日本語教育機関が過去に実施した課程)で日本語教員として1年以上勤務した者
学習時間の目安 | 約6ヶ月~12ヶ月 |
---|---|
学習費用の目安 | 約50~70万円 |
学習スタイル | 通学 |
教育訓練給付とは、厚生労働大臣が指定する講座を受講・修了した後に受講費用の一部が支給されるという制度。 日本語教育能力検定試験対策講座、日本語教師養成420時間コースの講座には、この対象となっているものが多くあります。 キャッシュバックされる金額としては「受講料の20%」あるいは「10万円」のどちらか少ない金額となります。
制度(主催) | 実施内容 |
---|---|
教育訓練給付制度 (厚生労働省) | 受講料の20%あるいは10万円 |
BrushUP学びでは、当サイトからの資料請求者様を対象とした受講料「キャッシュバックキャンペーン」を実施中です。 抽選で毎月5名様に最大10万円の受講料キャッシュバックをさせていただきます。 このキャンペーンは、当サイトから資料請求をするだけでエントリーされます。 養成講座の比較、講座選びのご検討の際のスクールの資料請求には是非、当サイトをご利用ください。
日本語教師として働く場合、日本語学校での勤務が候補となることが多いでしょう。日本語学校で日本語を学ぶ生徒たちは、日本の大学や専門学校への入学を目的とする方々が多くなっています。日本語を教えるだけに留まらず、進路指導や日本の文化、生活様式、歴史なども伝えていくことも仕事となります。
比較的安定的に働ける点がメリットです。日本で働きながら、様々な国の文化に触れられることも魅力です。
海外で働きたいという希望から日本語教師を目指す方も多くいらっしゃいます。中国やタイ、ベトナムなどのアジア圏では日本語教師の求人が多くみられます。海外の日本語学校へ就労する場合、ビザの取得のほか、現地での生活のためにその国の言葉を習得するなど気を付けなければならない点もたくさんあります。求人内容をよく確認して進めましょう。
近年人気が高まっているのが、オンライン日本語教師です。日本語学校等でなく、SkypeやZoom等のビデオ通話を使用して在宅で授業を行います。勤務時間を自由に設定できる、場所にとらわれずに働けるという点が人気の理由です。
オンライン日本語スクールに、教師として登録し生徒募集をかけるのが一般的です。運営会社が授業料の手続きや生徒の集客を行ってくれるので、試しに始めてみたい方にもおすすめです。もちろん、オンライン日本語スクールを通さずに、自分でHPを立ち上げるなどして運営されている方もいらっしゃいます。
正規雇用の場合、地域や雇用先・役職による差がありますが、平均年収の範囲はおよそ280万円~450万円となるようです。また、非正規雇用の場合、1コマあたり1,500円~2,000円程度が相場といえるでしょう。
日本語を母語としない方に日本語を教える語学教師です。日本語の文法や読み書きだけでなく、文化や歴史、社会なども教えます。外国人労働者や来日客の増加から、ニーズが高まっており、国内外で活躍できるお仕事です。
日本語教師には年齢制限はありません。令和3年度の日本語教師等の数を年代別に見ると、60代が全体の22.8%と最も多く、次に50代が19.7%、40代が16.0%と続きます。(文化庁「令和3年度国内の日本語教育の概要」を参照)
\資料を比較して失敗しない講座選び/
資料請求すると各講座の開講日程などを確認できます。一度に複数講座の請求も可能ですので是非ご利用ください。
\電話で資料請求 9:00~21:00/
0120-789-760電話で資料請求講座を比較して資料請求