日本語教師として海外で就職するには？働くための制度を説明します/情報提供：KEC日本語学院様

コロナ禍で入国制限がかかり、日本語学校への就職へ不安を持っている方も多いかと思います。
しかし、国内だけでなく海外で働くことも可能です！
海外で働くためにも日本語教師の資格は必須なので、今のうちに資格取得しておくことがおすすめです！

日本語教師として海外で就職するには？

EPA（国際交流基金）とJICA海外協力隊の制度を利用して働くことができます。

EPA（国際交流基金）

EPA（国際交流基金）は、「文化芸術」「日本語教育」「日本研究・知的交流」の3つを軸に海外との相互理解を目標として世界中で企画立案〜実施まで行っている機関です。
キャリアパスとしては初心者向けの「日本語パートナーズ」から上級者向けの「日本語専門家」、「日本語上級専門家」まで選択することができます。
応募先によって求められる条件や資格、レベルが異なりますが、日本語教師資格を保持していれば安心して選考にものぞめるでしょう。
現在はコロナ禍ということもあってオンラインで行う日本語教師の募集も行っています。

JICA海外協力隊

JICA海外協力隊は、政府開発資金援助により途上国への援助などをおこなっているJICA（独立行政法人国際協力機構）のボランティア団体の一つです。
JICA海外協力隊は、20〜69歳までを対象（一部の要請は45歳以下の方が対象）としており、日本語教師や看護師、スポーツなど幅広い職種で、海外でのボランティア活動をおこなっています。
日本語教育分野での資格要件についても以下の3つのうちいずれかを修了していることを定めています。
1．420時間程度の日本語教師養成講座(通信講座を含む)の修了
2．大学または大学院の日本語教育主専攻・副専攻などの修了
3．日本語教育能力検定試験合格
参考）JICA海外協力隊

海外で日本語教師として活躍するには資格が必要

文化庁届出受理講座の420時間養成講座の受講がおすすめ

日本語教師養成講座は文化庁に日本語教師の要件をして認められています。
現在は理論編を通信で学べるスクールも増えてきているので、働きながらでも両立がしやすくなっています。
また、受講期間が約半年で確実に資格取得ができる点も安心です。
日本語教師になるには他にも「日本語教育能力検定試験に合格」と「大学で日本語教育を専攻」という2つの手段がありますが、
試験合格を目指すにも合格率20%台と初学者には比較的難易度が高めです。
また、大学で日本語教育を専攻することも時間に余裕がある方であれば問題はありませんが、最短でも4年かかってしまうので早めに日本語教師資格を取得したい人にはおすすめできません。