メンタルヘルス関連資格の職場での活かし方について

メンタルヘルスの資格は職場での活かし方とは？

「セルフケア」と「ラインによるケア」を活かすことができる

過重労働による健康障害が増加していることから、国は各事業所にストレスチェック制度を平成27年12月より導入しています。労働者が自身のストレスに気付き、個人の健康管理に役立てるとともに職場の環境改善にもつなげていくというねらいがあります。こういった制度が導入されたということは、メンタルヘルスに対する必要性が高まっているともいえるでしょう。
厚生労働省の「心の健康づくり計画」では、「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフによるケア」「事業場外資源によるケア」４つのケアを掲げています。「セルフケア」は自分自身のシグナルに気付き、気分転換をはかるなど自分自身でできることを行っていくことです。「ラインによるケア」とは、管理者が部下に対して行うものです。部下の変化に気付き、声をかけ、相談を行い、状況によって専門的なケアにつなげる役割があります。メンタルヘルスの資格はこの２つのケアで生かされます。「セルフケア」は自分で行おうにも、その方法がわからなければ対処することができません。そのため、教育も必要になるといえるでしょう。直接的なケアにならなくとも、対処法を知らないという方に方法を教えることができるのもメリットの一つではないでしょうか。

メンタルヘルスケアの資格を職場で活かすメリットとは？

（１）生産性の低下の防止、活力の向上

ご自身の身近なことに置き換えるとわかりやすいと思いますが、何かに悩んでいると目の前にあることに手をつけられず、知らず知らずのうちにやらなければならないことがたまってしまうと言ったというご経験はないでしょうか。メンタルヘルスケアがうまくいっていれば、そのような状況を防ぐことができるでしょう。また、仕事内容によっては自己完結ではなく連携して進めるものもあると思いますが、どなたかがうまくいかないと連携に支障がでてしまうことがあります。心の不調に気づき対処することは生産性の低下の防止になります。
モチベーションが高ければ、質も上がり、生産性も上がります。気持ちが前向きだと余裕もでき、今まで気付かなかったことにも気付くことができるでしょう。メンタルヘルスに関しての心得があれば、ご本人の生産性の向上はもちろんのこと、そのノウハウを周りの人へシェアすることで、職場全体の生産性の向上を見込むこともできるかもしれません。

（２）職場の集中力低下によるトラブル防止

たとえば、機械などの使う業務の場合、集中力が低下してしまうと誤動作などにより、ケガなどの大きな労災に繋がってしまうケースがあります。
また大けがでなくても、ご自身などが目の前のことに集中できずにお客様に対応し、お客様に迷惑をかけてしまうこともあるかもしれません。
場合によっては、会社やお客様からの「信用」を失うこともないとはいえません。時として訴訟となるような大きなトラブルにもなりかねません。気持ちの切り替えがうまくでき、集中する・休むのコントロールができれば、こういったトラブル防止につながります。自分自身のコントロールのためにメンタルヘルスケアを学ぶことは意義のあるものです。

メンタルヘルスケア資格を活かした職場復帰支援の流れ・具体例について

主治医や産業医などの専門家とも連携しながら計画を立てていく

メンタル面が原因で休業されていた方の職場復帰支援にはメンタルヘルスケアを学んだその職場の管理者の存在が欠かせません。医師は身体的に就労可能と判断できても具体的な仕事内容はわかりません。だからこそ、職場の状況を知り、さらにメンタル面の知識を持った人が必要であるともいえるでしょう。
個人差がありますが、病気を理由に退職してしまうとその後の生活に不安を抱え、かえって治療に専念できないといったことも考えられます。安心して健康を取り戻していけるような配慮が必要といえるでしょう。それが、メンタルヘルスケア資格を生かした職場復帰支援へとつながります。
休職願いが出されたら、不安を解消すべく、経済的な保障や職場復帰について話し合いを行っていきます。また休職中も定期的に連絡をとります。ケースによっては職場とのつながりが安心感を与えることにもなりますし、復帰意志があるのであれば、それなりの準備も必要となるでしょう。このとき、主治医や産業医との連携が必要であるといえます。なぜならば、よかれと思って声をかけたことが、職場でのつらいことなどを思い出すきっかけになってしまう危険性もあるためです。職場復帰が具体化してきた場合、ご本人のご希望や周囲の状況を考え、専門家や職場のスタッフと連携をとりながら計画を立て、当事者に示していきます。

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まとめ

業種にかかわらず、仕事をしていくうえでメンタルヘルスケアの知識が必要だということがお分かりいただけたでしょうか。その職場にいるからこそ生かせる場面があります。人事部や衛生管理者でなくても、誰もが知っておいて損はない知識であるといえるでしょう。民間ではさまざまなメンタルヘルスケア関連の資格があります。系統だってポイントが抑えらえているので資格をきっかけにご自身の知識を広げていくことはきっと今後に役立つものになるといえるのではないでしょうか。