心理カウンセラーになるには？役立つ資格や仕事内容を紹介

心理カウンセラーとは？

心理カウンセラーとは、心や対人関係などの悩みを抱えている人を支援する専門家です。臨床心理学の知識や技能を活かして、カウンセリングなどを行います。

ストレス社会と言われる現代において、心のサポートへのニーズは高まる傾向にあります。そのため、病院やクリニックなどの医療機関だけでなく、学校や企業、地域のコミュニティなどさまざまな場所で心理カウンセラーが活躍しています。

心理カウンセラーになるには？

心理カウンセラーに資格は必要？

心理カウンセラーの仕事をする上で、必須の資格はありません。とはいえ、カウンセリングを行う際には、心の悩みを抱える人を理解して支援するための知識や技能が必要です。そのため、臨床心理士や公認心理師など、カウンセリングに関する資格を持っている方がほとんどです。

さらに、心理カウンセラーの求人情報では、臨床心理士、公認心理師、精神保健福祉士などの資格が求められることが多い傾向です。資格を取得することはスキルの証明になるため、働く上でご自身の強みとなります。

心理カウンセラーになる流れ

臨床心理士や公認心理師などの資格を目指す場合は、大学・大学院で心理学を学んでから心理カウンセラーとして働く流れとなります。尚、大学・大学院に通わなくても取得できる資格もあるため、社会人から心理カウンセラーを目指すことも可能です。

受験資格別 心理カウンセラーになる流れ

心理カウンセラーになってからも、OJT（先輩などから、実務を通してスキルを学ぶ）やSV（ベテランのカウンセラーから指導を受ける）といった制度がある職場もあり、現場での経験を積みながらスキルを磨くことになります。

心理カウンセラーの仕事内容と活躍の場

どんな場所で活躍できるか？

心理カウンセラーの活躍の場は多岐にわたります。それぞれどのような仕事をするのか、一例をご紹介します。

医療機関（病院やクリニックなど）

精神科医の指示を受け、患者のカウンセリングを行います。対話を通じて、患者自身が問題を解決できるようにサポートしたり、症状を緩和させる心理的な支援を行ったりします。

必要に応じて、性格の傾向や認知機能などを客観的に測定する心理検査を行います。また、医師や看護師などの医療スタッフと連携して、患者の情報共有なども行います。

精神保健福祉センター

精神保健福祉センターとは、地域住民への相談対応や社会復帰の支援などを行う機関で、各都道府県に設置されています。

心の問題や病気の悩みを抱える方の相談に応じますが、本人だけでなく、家族や関係者などの相談にも対応します。

児童相談所

児童相談所とは、18歳未満の子どもに関する相談や問題解決を行う機関です。虐待に関する相談のほかにも、子どもの非行、しつけ、発達に関する相談などに対応します。また、虐待や家庭内不和からの子どもの保護や、心理的なケアを行う場合もあります。

学校

スクールカウンセラーと呼ばれ、学校現場で児童や生徒の相談にのったり、カウンセリングを行ったりします。不登校やいじめの問題、勉強面や親子関係など子どもたちの悩みに寄り添い、心のケアをします。また、教師や養護教諭と連携して、児童・生徒の情報共有を行います。さらに、子どもだけでなく、保護者や教職員に対しても相談や助言を行い、心のサポートをします。

企業

企業の従業員に対して心のサポートを行います。職場や仕事の悩みに対して相談にのったり、鬱状態などの症状を初期段階で食い止めたりと、従業員の健康をサポートする役割を担います。

尚、厚生労働省の「令和3年労働安全衛生調査」によると、「仕事や職業生活において強いストレスを感じる事柄がある」と回答した人は53.3％にのぼり、従業員のストレスマネジメントやメンタルサポートの重要性が増しています。

独立

医療機関や学校、企業で働く以外に、現場で心理カウンセラーの経験を積んでからフリーランスや開業する方もいます。実店舗をオープンする以外に、オンライン上でクライアントのカウンセリングを行うなど、さまざまな働き方があります。

心理カウンセラーの給料と求人倍率

心理カウンセラーの気になる給料や求人倍率などをご紹介します。

平均年収

380万円～440万円

有効求人倍率
（ハローワーク）

1.36

就業形態

正社員：50.8%
パートタイマー：29.2％
自営・フリーランス：27.7％

参考 職業情報提供サイトjob tag／求人ボックス
job tagのデータは、カウンセラー（医療福祉分野）が属する職業分類の統計情報です。

国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、全国の平均年収は443 万円であるため、心理カウンセラーの年収は日本の平均よりやや低い数値から平均程度と幅があります。

就業形態は、正社員として働く方が多い傾向ですが、パートタイマーやフリーランスといった働き方の方もいます。心理カウンセラーに関する資格には、年齢制限の条件はないため、自営業やフリーランスといった働き方なら年齢による制限を受けることなく働けます。

心理カウンセラーに必要なスキル

心理カウンセラーに求められる能力には次のようなものがあります。

コミュニケーションスキル

クライアントから相談を受ける傾聴スキルや、相手の心を開かせて信頼関係を結ぶスキル、助言する際の伝えるスキルなどが求められます。

粘り強さ

クライアントの中には、長期的にカウンセリングに通う方や問題解決までに時間がかかる方もいます。クライアントの話を根気よく聞いたり、継続的に関わったりする粘り強さが求められます。

コンプライアンスの遵守

カウンセラーには、仕事で知り得た秘密を漏らしてはいけない守秘義務が課されています。そのため、カウンセリングの際に得た、クライアントの個人情報を保護する義務があります。また、さまざまな立場や考えを持つクライアントと関わるため、偏見や差別となる行動を取らないことやクライアントとの適切な関係を持つことといった倫理観が求められます。

人と関わることが好きな方や、物事に粘り強く取り組める方、コンプライアンスの意識をしっかりと持てる方などが向いていると言えます。

カウンセラーの資格の種類

心理学を学べる資格

心理カウンセラーに必須の資格はありませんが、心理学を学べる資格は数多くあります。国家資格から民間資格まで、仕事に役立てられる主な資格をご紹介します。気になる資格がある方は、ぜひ取得に向けてチャレンジしてみてください。

公認心理師

仕事内容

公認心理師の仕事は、心の支援を必要とする人々に対して、相談や指導を行ったり心理状態の分析を行ったりします。主に保健医療や福祉、教育などの分野で活躍しています。

資格概要

公認心理師は国家資格です。名称独占資格であるため、資格を取得していないと「公認心理師」や「心理師」の文字を使った名称を名乗れません。

受験資格

公認心理師の資格は、次のいずれかの受験資格を満たした上で、公認心理師国家試験に合格することで取得できます。基本的には、大学院で科目を履修することが必須です。

①大学で主務大臣指定の科目を修め、大学院で主務大臣指定の科目を修めて、課程を修了した者。
②大学で主務大臣指定の科目を修め、卒業後2年以上の実務経験を積んでいる者。
③主務大臣が、①および②の条件と同等以上の知識・技能を持っていると認める者。
④2017年9月15日以前に大学院で必要科目を履修した者。
⑤2017年9月15日以前に大学院に入学して必要科目を履修した者。
⑥2017年9月15日以前に大学で必要科目を履修した（または履修中の）者で、2017年9月15日以後に大学院で必要科目を履修した者。
⑦2017年9月15日以前に大学で必要科目を履修した（または履修中の）者で、卒業後2年以上の実務経験を積んだ者。

臨床心理士

仕事内容

臨床心理学の知識や技術を用いて、心の問題にアプローチする専門家です。心理テストを用いて、クライアントの問題を明らかにしたり、臨床心理学の技法（精神分析や認知療法など）を用いてクライアントの心の支援を行ったりします。

資格概要

日本臨床心理士資格認定協会が認定する民間資格です。試験は、筆記試験（一次試験）と口述面接試験（二次試験）を行います。

受験資格

臨床心理士の資格は、次のいずれかの受験資格を満たした上で、臨床心理士試験に合格することで取得できます。基本的には、大学院を修了していることが必須です。

①指定の大学院（第1種）を修了して、所定の条件を満たした者。
②指定の大学院（第1種）を修了して、修了後1年以上の心理臨床経験を積むなどの条件を満たした者。
③指定の大学院（第2種）を修了して、修了後1年以上の心理臨床経験を積むなどの条件を満たした者。
④指定の大学院（第2種）を修了して、修了後2年以上の心理臨床経験を積むなどの条件を満たした者。
⑤大学院で臨床心理学やそれに準ずる心理臨床に関する分野の専門職学位課程を修了した者。
⑥外国で、①または③のいずれかと同等以上の教育歴があり、日本で2年以上の心理臨床経験を持つ者。
⑦医師免許を取得していて、取得後2年以上の心理臨床経験を持つ者。

精神保健福祉士

仕事内容

精神保健福祉士の仕事は、精神障害を持つ方の日常生活や社会復帰を支援します。相談に対して助言や指導、日常生活に適応するための訓練や援助を行います。

資格概要

精神保健福祉士は国家資格です。名称独占資格であるため、資格を取得していないと「精神保健福祉士」を名乗れません。

受験資格

精神保健福祉士の資格は、次のいずれかの受験資格を満たした上で、精神保健福祉士国家試験に合格することで取得できます。基本的には、大学か短期大学で必要科目を履修していることが必須です。

①大学で指定科目を修めて卒業した者。
②2年制（または3年制）の短期大学などで指定科目を修めて卒業し、施設で2年（または1年）の相談援助の実務経験がある者。
③精神保健福祉士短期養成施設を卒業した者。
ただし、短期養成施設の入学にはいずれかの条件を満たす必要があります。
・大学で基礎科目を履修する。
・2年制（または3年制）の短期大学で基礎科目を履修し、2年（または1年）の実務経験を積む。
・社会福祉士登録者である。
④精神保健福祉士一般養成施設を卒業した者。
ただし、一般養成施設の入学にはいずれかの条件を満たす必要があります。
・大学を卒業した者。
・2年制（または3年制）の短期大学を卒業し、2年（または1年）の実務経験を積む。
・相談援助実務の経験が4年ある。

社会福祉士

仕事内容

社会福祉士の仕事は、身体や精神の障がい、環境などの理由から日常生活に困難がある方を支援します。相談や指導だけでなく、福祉サービスの提供者や医師などと連携をとり、援助を行います。

資格概要

社会福祉士は国家資格です。名称独占資格であるため、資格を取得していないと「社会福祉士」を名乗れません。

受験資格

社会福祉士の資格は、次のいずれかの受験資格を満たした上で、社会福祉士国家試験に合格することで取得できます。基本的には、大学や短期大学を卒業していることが必須となります。

①大学で指定科目を修めて卒業した者。
②2年制（または3年制）の短期大学などで指定科目を修めて卒業し、施設で2年（または1年）の相談援助の実務経験がある者。
③社会福祉士短期養成施設を卒業した者。
ただし、短期養成施設の入学にはいずれかの条件を満たす必要があります。
・大学で基礎科目を履修する。
・2年制（または3年制）の短期大学で基礎科目を履修し、2年（または1年）の実務経験を積む。
・社会福祉主事養成機関を卒業し、2年の実務経験を積む。
・児童福祉士司／身体障害者福祉司／査察指導員／知的障害者福祉司／老人福祉指導主事のいずれかの実務経験が4年ある。
④社会福祉士一般養成施設を卒業した者。
ただし、一般養成施設の入学にはいずれかの条件を満たす必要があります。
・大学を卒業した者。
・2年制（または3年制）の短期大学を卒業し、2年（または1年）の実務経験を積む。
・相談援助実務の経験が4年ある。

認定心理士

資格概要

日本心理学会が認定する資格で、大学で心理学の基礎知識・技術を修得した者を認定します。心理学の専門家として、仕事に必要なスキルを身につけていることが客観的に証明されます。

認定の手続き

大学で学んだことを認定する資格のため、試験はありません。申請方法は次の3つです。

①大学を卒業した後、個人で資格の申請を行う。
②大学を卒業する前に、すでに取得した単位を仮認定として申請を行う。
③5年以上日本心理学会の正会員で、心理学関連の大学などで教員を行っている者が、優遇措置の申請を行う。

産業カウンセラー

仕事内容

産業カウンセラーは、働く人や組織を支援するカウンセラーです。面談を行い、キャリア形成の支援やメンタルヘルス対策、休職・復職の支援などを行います。

資格概要

日本産業カウンセラー協会が認定する民間資格です。産業カウンセラーの試験は、学科試験と実技試験を行います。傾聴から問題解決の支援まで、カウンセラーのスキルを身につけられます。

受験資格

産業カウンセラーの資格は、次のいずれかの受験資格を満たした上で、産業カウンセラー試験に合格することで取得できます。大学や大学院を卒業する以外に、養成講座の受講で受験資格を得られます。

①産業カウンセラーの養成講座を修了した者。
②大学院で心理学など指定の課程を修了し、必要な科目単位を取得している。
③週3日以上の実務経験が通算3年以上あり、大学院で指定の課程を修了し、必要な科目単位を取得している。
④大学を卒業し、指定の単位を取得している。

メンタル心理カウンセラー

資格概要

日本能力開発推進協会（JADP）が認定する民間資格です。医療や福祉、教育などさまざまな場所でカウンセリングを行う能力があることを証明する資格です。資格試験の合格者には、「JADP認定メンタル心理カウンセラー®資格」の称号が付与されます。

受験資格

認定教育機関が行う講座ですべてのカリキュラムを修了することで、資格試験を受けられます。尚、講座受講は誰でもできるため、学歴や実務経験の制限なく、資格取得を目指せます。

メンタルヘルス・マネジメント

資格概要

大阪商工会議所と施行商工会議所が主催する民間資格です。メンタルヘルス・マネジメント検定試験は、3つのコースがあり、職位や職種別ごとに内容が分かれています。

受験資格

学歴や年齢、実務経験などの制限はないため、誰でも受験可能です。また、ご自身の職位や職種に関わらず、受けたいコースを受験できます。

メンタルケアカウンセラー

資格概要

メンタルケア学術学会、生涯学習開発財団、ヘルスケア産業推進財団の3つの団体が認定する資格です。心理学の入門的な知識やコミュニケーション向上に求められる基礎スキルを証明します。

資格の取得方法

指定校で学習カリキュラムを修了し、4回の課題を一定レベルで合格することで資格を取得できます。また、カリキュラムの受講には、学歴や実務経験などの制限はないため、誰でも資格取得を目指せます。

EAPメンタルヘルスカウンセラー

資格概要

EAPメンタルヘルスカウンセリング協会が認定する民間資格です。EPAとは、メンタルヘルスの不調を抱える従業員を支援するプログラムのことです。筆記試験と面接試験によってEAPとメンタルヘルス分野における総合カウンセラーを認定します。

受験資格

出願時に21歳以上で、養成講座を修了した方は資格試験を受けられます。学歴や実務経験による制限はありません。

おすすめの心理カウンセラー資格

初心者向けカウンセラー資格

初めて心理学の勉強をしたい方には、入門的な資格として、「メンタル心理カウンセラー」や「メンタルケアカウンセラー」といった民間の資格がおすすめです。

この2つの資格は、資格取得に学歴や実務経験が必要ないため、誰でも資格取得を目指せます。さらに、認定講座などで必要なカリキュラムを学習できるため、カウンセリングや心理学に関する基礎知識をしっかりと身につけられます。

働きながらも取得できるカウンセラー資格

心理学を学べる資格は、大学や大学院で科目を履修するものも多いため、現在、仕事をしている方の中には、取得が難しいと感じる方もいると思います。しかし、働きながら取得を目指せる資格はあります。

入門的な資格の「メンタル心理カウンセラー」や「メンタルケアカウンセラー」は通信講座での受講も可能なため、通学の必要がありません。

また、「認定心理士」は、東京未来大学などの通信制大学で必要な科目と単位を履修できます。働きながら4年制の大学に通うとなると、仕事との両立が難しいですが、通信制大学では場所や時間に縛られずに自分のペースで学習を進められます。

職場に活かせるカウンセラー資格

心理カウンセラーとして働く以外にも、資格を取得して現在の仕事に活かすことができます。

例えば、「産業カウンセラー」はカウンセリングの基礎となる傾聴のスキルを身につけられます。相手の立場に立って、気持ちに共感しながら理解する力は、人と接するさまざまな場面で役立つスキルです。職場での相談対応やパワハラ対策などに活用でき、人事部門や管理職の仕事に繋がります。

ほかにも、「メンタルヘルス・マネジメント」は、人事部門向け、管理職向け、一般社員向けのコースがあり、それぞれ職位・職種で役立つスキルを身につけられます。特に、一般社員向けコースでは、自身のストレスを把握して、自らケアを行ったり助けを求めたりできるようメンタルヘルスの基礎知識が学べます。ご自身の心の健康に直接役立てられます。

働く人のストレスをケアができるカウンセラー資格

厚生労働省の「過労死等の防止のための対策に関する大綱」では、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合や、相談先がある労働者の割合を増やすことが目標に掲げられていました。

このことから分かる通り、職場において、ストレスを抱える方のケアが求められています。働く人の悩みを支援する需要が高まっていることから、「産業カウンセラー」「EAPメンタルヘルスカウンセラー」の資格が活用できると考えられます。

参考 過労死等の防止のための対策に関する大綱(PDF)｜厚生労働省

本格的に学べるカウンセラー資格

本格的に心理カウンセラーのスキルや心理学を学びたい方は、国家資格の「公認心理師」や「精神保健福祉士」、「社会福祉士」そして民間資格の「臨床心理士」がおすすめです。心理カウンセラーの求人情報において、これらの資格を取得していることが求められる傾向にあります。

特に国家資格の「公認心理師」、「精神保健福祉士」、「社会福祉士」は名称独占資格であるため、これらの名称を名乗るには資格の取得が必要です。本格的に学びたい方や、やりたい仕事が明確な方は、挑戦することをおすすめします。

まとめ

心理カウンセラーの仕事に資格は必須ではありませんが、現場で働く知識を身につけたり、スキルを証明したりするために資格の取得は役立ちます。

とはいえ、公認心理師や精神保健福祉士など受験資格を得るために大学や大学院での履修が必要な資格も多く、取得が難しいと感じる方もいると思います。しかし、学歴や実務経験の制限がない民間資格や、通信制大学の活用など、働きながらでも資格を目指せる方法はあります。ご自身に合った方法で、ぜひ挑戦してみてください。