日本語教師の需要は？現状や将来性、国内外での就職について解説！

この記事を監修したのは

早稲田大学名誉教授：川口義一氏

日本語教師の需要は？

日本語教師の需要は？現状や将来性、国内外での就職について解説！

日本における日本語教師の需要

まず、日本国内において、日本語教師の需要はどれほどでしょうか。

日本への進学・就職希望の外国人の増加
近年、日本で進学したい、就職したいという外国人が増加しています。
特にアジア圏の国々の人たちにその傾向が強く見られます。

日本で進学・就職を希望する理由として、日本が好きだからという理由をあげる人が大半を占めるようですが、IT産業の発達や治安のよさなどから日本を選ぶ人も多いようです。
日本で進学したいという人たちのなかにも、この国で学びたいというだけではなく、いずれ日本での就職を視野に入れている人たちが含まれています。

外国人の受け入れに積極的
現在の日本では、社会の超高齢化・少子化などの理由から、将来深刻な労働力不足が起こることが予想されています。

そのため、日本における労働力となる可能性がある留学生や外国人労働者への期待も大きく、国も彼らの受け入れに積極的です。
すでにコンビニエンスストアや小売店などでは、留学生のアルバイトや外国人労働者を見かけることも多くなりました。

今後は、進学・就職希望の外国人のさらなる増加が見込まれるでしょう。

潤滑なコミュニケーションに重要
日本に居住し、進学・就職を視野に入れる人たちにとって、やはり重要となるのが言語です。
言語も文化も異なる土地から来る人たちであっても、日本で潤滑なコミュニケーション**を取れるようになることで仕事上でのミスやむだが減り、周囲との人間関係、信頼関係も円滑に築くことができやすくなります。

また、実際に働く外国人労働者には、一緒に来日する家族がいる場合もあります。
彼らにとっても日本のことばや文化を理解することは生活していくうえで大切なことです。

国内での需要は高まってきている
このような人たちが、日本で不自由なく生活するためにはしっかりとした日本語教育が必須です。
この日本語教育を充実させることが日本語教師の社会的な役割です。

日本での進学・就職を希望する人口が増加している今、日本語教師の需要はますます高まってきているといえるでしょう。

海外における日本語教師の需要

次に、海外における日本語教師の需要について考えてみましょう。

日本に興味を持つ外国人の増加
海外においても、日本に興味を持つ人たちが増加傾向にあります。
日本の美しい風土、無形文化遺産の和食などに代表される伝統文化などはもちろんのこと、アニメ、マンガ、J-POPなどのサブカルチャー、ファッションや精度の高い工業技術など外国人の興味を惹くものが数多くあるというのもその理由のようです。

学習への関心は、それぞれの国の教育事情や経済状況などに左右されやすいものですが、日本の文化や言語に興味を持ち、日本語を学びたいという外国人は、確実に増えてきています。

学習目的の多様化
また、日本の治安のよさ、経済的な安定性にひかれて観光や中長期滞在を目指し、そのために日本語に興味を示す外国人も増加傾向にあります。

さらに、前述のとおり、日本は国をあげて外国人の受け入れに力を入れています。
そのため、日本国内の企業に就職することを目的に来日する人も多く存在します。

このような現状から、日本語を学習する目的は、進学や就職から趣味の追求などに至るまで多様化してきているのが現状です。

世界で実施されている日本語教育
2018年度に国際交流基金が実施した「海外日本語教育機関調査」によると、日本語教育は世界142の国・地域でおこなわれているとされ、過去最多の結果となっています。

地域的には、東アジアと東南アジアでの教育実施が多くの割合を占めています。
授業のなかで正式な外国語科目として、日本語教育をおこなっている教育機関も多数に上るようです。

全世界に占める地域別教育機関数の割合を見ると、東アジアで約35%、東南アジアで約30%と、2つの地域だけで全体の約65%を占めている状況です。

海外でも需要は高い
しかし、学習機関や学習者が増加していくなかでも、実は日本人教師の数はあまり多くはないのです。
このような現状から、日本語教師の需要は海外でも高いといえるでしょう。

参考文献国際交流基金「海外の日本語教育の現状　2018年度日本語教育機関調査」

※「海外日本語教育機関調査」は、3年おきに実施されます。

＼無料でまとめて資料請求／

通信講座を比較通学講座を比較

日本語教師の現状と将来性は？

日本語教師は人手不足

日本の日本語教育業界は人手不足が現状であり、仕事として需要は高いことが見込まれます。

働く場所
日本語教師の就職先には、日本語学校、専門学校、外国籍の社員がいる企業などさまざまな機関や組織があり、その活躍の場所は次第に広がっています。

現役の日本語教師には定年退職が近い方も多く、今後日本語教師の雇用に空きが出ることが予想されており、若い世代を雇用する流れの拡大が見込まれるでしょう。

関連記事日本語教師の就職先について詳しくはこちら

ステップアップやスキルアップを目指す
日本語教師の求人に関する需要が高いなか、ひとまず1つの機関で日本語教師として働き始めながら、自分がステップアップできる雇用先にアピールをかける方法もあります。

日本だけでなく、将来アジア圏で働くことを検討している方は、日本で日本語教師のスキルアップを目指して経験を積んでおけば、現地での活躍の場所が広がるでしょう。

将来性
将来的には、看護・介護の現場やIT系の企業で外国籍の方を正規社員や長期雇用者として採用する流れも日本各地で拡大・加速されてゆき、専門分野の日本語の勉強も含め、今後日本語を学びたい外国籍の方が増える可能性が見込まれます。

現在も、日本語教師の求人は日々募集されており、業界の人手不足の現状からしても、日本語教師の需要は高いといえるでしょう。

現状の課題
ただし、日本語教師の需要は高い反面、実際の雇用条件や待遇は必ずしも恵まれているとはいえない現状のようです。
勤務先にもよりますが、非常勤講師として働く場合には、最初のうちは希望する収入を期待できない場合もあります。そのような厳しい現状があることも頭に入れておきましょう。

＼無料でまとめて資料請求／

通信講座を比較通学講座を比較

教育機関などで日本語教師として働く場合、資格は必要？

教育機関などで働く場合には資格が必要

無資格の状態では、個人の日本語教師としての能力を正確に把握することは難しいのが現状であるといえます。
そのためプライベートレッスンやボランティアなどではなく、日本語学校や企業などの機関や組織で日本語教師として就業する場合は、特定の資格を要求されたり、大学での専攻科目などが重要視されたりするでしょう。

基準をクリアする必要がある
特に留学生が対象の国内の日本語学校で就業する場合は、入国管理局が明示する「日本語教育機関の告示基準」という基準をクリアする必要があります。

では、具体的にどのような資格や経験が必要となるのか、日本語教育機関の告示基準を以下にご紹介します。

（１）大学において日本語教育に関する主専攻または副専攻を修了し、卒業した者

大学で日本語教育、日本語学、日本文学などを専攻していた方ほど、日本語教師として採用される可能性は高まります。
また、副専攻でも随意科目でも日本語教育の講座を取っていけば、その可能性はさらに上がります。

そうはいっても、すでに働いている方の場合、その専攻を学び直すために再度大学に入るのは、時間的にもなかなか難しいでしょう。

採用面で有利になる
しかし、4年間かけて日本語教育に関連する勉強に取り組んだというのは、採用側からすると大きな魅力になります。

最近では、資格取得など他の条件よりもこちらが重要視されるケースも増えているため、可能な限り日本語教育と関わる科目を取りながら、大学を卒業しておくというのがおすすめです。

また、海外で日本語教師として働く場合は、就労ビザの規定によって「4年制大学卒業以上」が条件に加わっていることもあります。

給料面で有利になる
さらに大卒者の方が高い給料を受け取れることも多いため、こうした点においても日本語教師を目指すのであれば大学で学んでおいた方が有利といえるでしょう。

関連記事日本語教師の給料について詳しくはこちら

（２）「日本語教師養成講座420時間コース」を修了した者

これは、文化庁がまとめた「日本語教員養成において必要とされる教育内容」に則り、日本語教師に必要な知識やスキルを習得できると認定された420時間の講座のことを指します。
文化庁の指針を満たした講座だけが開設の届出を受理され、その講座を修了することで法務省告示校（法務省が定めた基準を満たしたうえで設置されている日本語学校のこと）で就業することが可能になるのです。

自身に合った講座を選ぶ
大手資格取得教室をはじめとし、3ヶ月〜1年程度をかけて勉強できる講座をさまざまな企業が運営しています。
講座内容そのものに関しては、文化庁の指針に沿っているため大きく異なることはありません。
ただし、料金設定や指導形式（オンライン or オフライン）などは企業ごとで異なります。
さらに教育方針も企業ごとにさまざまです。
座学メインの講座もあれば、即戦力を育てるために実践メインとしている講座などもあるため、こうした教育方針も含めて、ご自身の勉強スタイルに合った講座をお選びください。

関連記事日本語教師養成講座について詳しくはこちら