理学療法士は公務員として働くことができる？給料なども詳しく解説！

理学療法士は公務員になれる？

公務員理学療法士として働くことができる

国や都道府県、市町村の自治体が運営する医療機関（病院、保健所、障がい者施設など）に就職すれば、公務員理学療法士として勤務できます。
なお、公立病院と民間病院で仕事内容に大きな違いはありません。

公務員理学療法士の採用試験について
公務員として理学療法士の業務をおこなうには、各国公立病院の採用試験に合格する必要があります。

《受験資格》
30歳未満など、病院独自の年齢制限が設けられている場合があります。

《試験内容》
病院によって異なります。
基本的には一般教養と専門分野の問題が出題されます。
さらに、小論文やディベート、面接などが行われる場合もあるようです。

《募集について》
公務員理学療法士は欠員が出た際に求人募集がされるようなので、募集自体が少ないでしょう。
また、募集人数も1～3人と少数なため、貴重な機会を逃さないよう早くから試験対策を整えておく必要があります。

公務員理学療法士のメリットは？

（1）雇用の安定

公立病院などの公的施設は自治体が経営しているため、リストラや倒産により職を失う可能性は低いでしょう。

（2）収入の安定

雇用の安定にともない、収入も安定して得ることができます。
さらに、公務員は年齢や勤続年数を基準として昇給する年功序列賃金制なので、長く働けばそれだけ給料がアップします。

また、公的施設の場合はノルマや集客の心配がなく、患者の治療だけに専念できます。

（3）休日の取得

土日や祝日はもちろん、ゴールデンウィークやお盆、年末年始などの休日をしっかりと取得できます。
民間の病院や施設は休日が少なく、シフト勤務のところが多いですが、公務員理学療法士はカレンダー通りに休むことができます。
ご家族やご友人との予定を立てやすくなり、プライベートがより充実するでしょう。

（4）福利厚生

福利厚生が一般の病院や施設と比べてしっかりしています。
通勤手当・住宅手当・扶養手当などの各種手当や、年金、退職金、祝金、さらに定期健康診断や人間ドックなどのサポートがあります。
また、産休・育休や介護休業などの相談がしやすいという特徴もあるようです。

公務員理学療法士のデメリットは？

（1）忙しい

病院にもよりますが、民間病院より来院者数が多く、忙しい場合があります。
患者一人ひとりにあまり時間がかけられないほど忙しい職場の場合、理学療法士としてのやりがいを見失ってしまうという方もいるようです。

（2）風通しが悪い

公務員理学療法士の場合、現場の意見が反映されにくいという傾向があるようです。
責任者や院長に直接意見を届けたり、適宜相談しながら働きたいという方には不向きかもしれません。

（3）副業禁止

基本的に、公務員は副業禁止です。
公務員理学療法士となり休日が増えたからといって、アルバイトや自営業をして報酬を得ることはできません。

（4）初任給が低い

公務員理学療法士の初任給は約18～21万円のようです。
民間の病院や施設と比べると低い水準となります。

公務員理学療法士の年収は？

平均して約280万円～500万円

公務員理学療法士の給料は高くはないでしょう。
平均月収は約30万円前後で、賞与を4ヶ月分とすると、年収は約480万円前後となります。
なお、給与金額は地域や経歴、短大卒か大卒かも関係しているようです。

公務員理学療法士の収入は、低い水準で安定しているといえます。

また、国立病院（＝国家公務員）か公立病院（＝地方公務員）かによっても大きく給与が異なるようですが、公立病院勤務であっても賞与や退職金は民間病院より高いため、魅力に感じる方も多いのではないでしょうか。

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まとめ

理学療法士は公務員として働くことがきます。
公務員理学療法士は、長期的にみればメリットが大きいといえるでしょう。
安定して理学療法士の仕事を続けていきたいのであれば、公的な医療機関への就職を目指されてみてはいかがでしょうか。