経営者は様々な知識や能力、時には経営を左右する判断力が必要となります。
安定した経営をするために、『経営編』・『経理編』・『マネジメント編』・『法務編』に分けて、それぞれおすすめの資格をご紹介します。
▼もくじ
・経営者には資格が必要？取得のメリットを紹介
・【経営編】経営者におすすめの資格
├MBA（経営学修士）
├中小企業診断士
└経営士
・【経理編】経営者におすすめの資格
├簿記
├FP（ファイナンシャルプランナー）
├税理士
└公認会計士
・【マネジメント編】経営におすすめの資格
├マーケティング・ビジネス実務検定
└ビジネスマネジャー検定
・【法務編】経営者におすすめの資格
├ビジネス実務法務検定
└知的財産管理技能検定
経営者には資格が必要？取得のメリットを紹介
適切な経営戦略を立てることに役立つ
1つ目は適切な経営戦略の立案に役立つことです。
万が一会社の風向きが悪くなっても、経営に関する知識が身についていれば挽回する方法を導き出すことができるかもしれません。
資格取得のために学習を進めれば、経営に役立つ法律や税金、資金繰り、経理処理関連の知識が豊富になります。
例えば企業の経営課題を分析し提案する力や、自社の財政における支出の流れを見て経営方針を固めるなど、得た知識で臨機応変に動くことができます。
試験勉強していく中での経験でも、モチベーション管理・最新のマーケティング論に触れアップデートして活動するなど、適切な経営判断をする大切なノウハウが身につくでしょう。
組織の代表として長く取引を継続し安定した経営を選択・実践していくために、資格は有効です。
【取引先】から信頼を得られる
2つ目に、取引先からの信頼を得られることです。
資格を取ることで、客観的証明による信頼を身につけることができます。
自社商品やサービスを営業する際にも信用の置ける人物と思われて、取引成功のきっかけになることもあるでしょう。
知識の豊富さや基本的な能力の高さをアピールできるようになり、今までの経験と掛け合わせれば経営者としての実力を認めてもらえるかもしれません。
取引先との信頼関係構築が特に重要である、起業して時間があまり経過しておらず実績が少ない時期にも、資格は強い武器になります。
ビジネスを実施する上で説得力が増し、事業の発展に、非常に良い影響を与えるでしょう。
【従業員】から信頼を得られる
3つ目に、従業員から信頼を得られるという利点もあります。
資格があることで、その選択に説得力が増すからです。
資格取得による豊富なノウハウで、直感に頼らない経営が可能です。
法律や税務などの正しい知識に基づく経営戦略で成果を出せば、従業員も安心してついてきてくれるでしょう。
マネジメントに関する資格を取得すれば、従業員と円満に意思疎通できる関係性を築きやすくなります。
従業員のモチベーションが高い状態を維持することで、生産性を向上させる結果にもつながるでしょう。
【経営編】経営者におすすめの資格
MBA（経営学修士）
MBAは資格ではありませんが、経済学や財務、会計、統計学等の経営に欠かせない知識とスキルを大学院で学んだ後に獲得できる学位です。
Master of Business Administrationの頭文字をとった言葉です。
企業統治やリスクマネジメントなど、損害を減らすための知見を深めることができるでしょう。
国内や海外におけるMBAプログラム提供スクールで、取得を目指すことができます。
様々な業界や業種、国籍の方と出会えるチャンスがあり、普段接することのない人との触れ合いで刺激を受けたり人脈を広げビジネスに繋げていけたりするかもしれません。
中小企業診断士
中小企業診断士は、ぜひ経営者が持っていたい資格といえます。
資格取得を目指す過程で、経営者に必要な経営戦略やマーケティング、財務・会計、ITなど、幅広い知識を学ぶことができます。
他社のコンサルティングができるほどの資格のため、業績をアップさせる・無駄なコストを抑えるなど、自社を上手に経営していくコツが身につくでしょう。
AIが台頭する中でも、数字では必ずしも分析できない状況や企業戦略など、複雑な判断力が必須の経営者にとって、中小企業診断士の知識は重宝されるでしょう。
▼中小企業診断士のおすすめスクール
ＫＥＣビジネススクール＆コンサルティング（通学／関東・関西）
一人ひとりの状況に応じた個別学習サポート体制！
ヒューマンアカデミー／通信講座（通信）
無駄を省いた効率的な学習で、国家資格取得を目指す！
経営士
経営士は日本経営士協会が認定を行う民間資格で、経営者に対し助言ができる資格です。
経営や販売、人事、財務など、あらゆる分野の高度な知識を習得できます。
正しい知恵を基に的確な判断で自社をコンサルティングし、会社運営を進めることが可能です。
大学卒業程度以上の学識と経営管理の実務経験5年以上であることなどが受験資格になっているため注意が必要です。
面接と書類審査があり、養成講座の受講を修了すれば筆記試験免除されます。
合格率は平均70%と比較的高い傾向にありますが、未経験から目指すにはややハードルが高い資格といえるでしょう。
【経理編】経営者におすすめの資格
簿記
日商簿記検定も、経営者が取っておきたい資格といえるでしょう。
簿記3級では賃貸対照表や損益計算書など、経営プランを立てる上で必要な会計知識を学べます。
2級まで取得すれば、原価計算や工業簿記ができるようになるでしょう。
1級に合格すれば、税理士試験を受けることも可能です。
近年は便利な会計ソフトで、専門知識がなくても帳簿づけできます。
しかし、経営者は財務状態をしっかりと理解し、経営方針を考える必要があります。
そこで役立つのが簿記の知識です。
コスト削減への戦略が立てやすくなるため、経営者は持っておいて損はありません。
▼簿記のおすすめスクール
資格スクール大栄（通学／全国）
試験合格に絶対の自信！資格スクール大栄でキャリアを切り拓く！
ヒューマンアカデミー／通信講座（通信）
試験の頻出ポイントをバランスよく学習！
大栄のオンライン講座（通信）
挫折させない通信講座！通学のような手厚いサポート！
FP（ファイナンシャルプランナー）
ファイナンシャルプランナーの知識も簿記同様、経営に役立ちます。
資産運用での資金繰りや、従業員が加入する社会保険などの把握、税金などの問題に適切な判断ができるようになります。
確固たる知識に基づき財務や税務の帳簿、資料の内容をきちんと理解した上で、経営状況の見直しも可能です。
社員のライフプランの相談にのり、信頼関係を築くことにつながる可能性もあるでしょう。
会社運営では切っても切れない関係である金銭面のやりくりに対し、ファイナンシャルプランナーの知識は有用です。
▼FP（ファイナンシャルプランナー）のおすすめスクール
資格講座メダリストクラブ/通信講座（通信）
実務経験豊かな講師陣が合格へと導きます！
大栄のオンライン講座（通信）
挫折させない通信講座！通学のような手厚いサポート！
税理士
税理士は、税務全般の知識が豊富な専門家の国家資格です。
的確な納税・節税などの税務をおこなうことができ、より効率的に会社経営をおこなうことができるでしょう。
帳簿や財務関係の資料における違和感にも経営者自身で気づき、是正も可能といえるでしょう。
本来は外注化する税理士への依頼を自社でおこなうことができることは大きなメリットです。
手間や費用を抑え、法人税や財に関する業務を自らこなすことができます。
決められた価格で自主株を買い株価が上がった時点で売却・従業員や幹部に還元するストックオプションで、社員の士気を上げる工夫も可能でしょう。
▼税理士のおすすめスクール
資格スクール大栄（通学／全国）
試験合格に絶対の自信！資格スクール大栄でキャリアを切り拓く！
公認会計士
公認会計士を取れば、税務や会計に関して有能な人材であることを証明できます。
利益算出のための原価計算や計画を立てる等、 経営を支援する働きが可能です。
財政面で企業の不正を見抜く監査業務を主軸としていますが、独占業務のため資格保有者だけが対応できます。
過去の決算情報を専門知識の観点から確認後問題点を特定し、解決に向け動き出すことが可能です。
間接的に、 公認会計士の資格は経営を有利に進めていく上で一役買うでしょう。
【マネジメント編】経営におすすめの資格
マーケティング・ビジネス実務検定
マーケティングビジネス実務検定は、集客を強化したいと考える経営者には特におすすめの資格です。
マーケティングに関する知識を体系的に身につけることで、市場や消費者の意向を掴みやすくなります。
感覚的に経営方針を決める経営者も多く存在しますが、それでは確実に利益を生むことは難しいでしょう。
マーケティングのノウハウに基づいた指針があれば、より効果的な計画が可能となります。
関連する法規に関しても学ぶことができるため、安全な経営をおこなえるようにもなるでしょう。
ビジネスマネジャー検定
ビジネスマネジャー検定は、管理職に必要な基礎知識を学べます。
経営理念を広め、従業員のモチベーションを維持し育成していく役割を担う経営者に適した検定試験です。
仕事に対して意欲を持たせることで、労働生産性や営業で出す成果も向上させることができるでしょう。
経営・事業計画に必要な道理も習得できます。
会社存続のための適切な人材マネジメントも可能で、企業の成長にも繋げやすい資格といえるしょう。
【法務編】経営者におすすめの資格
ビジネス実務法務検定
ビジネス実務法務検定は、仕事を進める上で役立つ法律の知識を学べる資格です。
莫大な法や制度すべてを網羅するのは、簡単なことではありません。
ビジネス実務法務検定に向けての学習を進めれば、ビジネスに限定される法律を効率的に身につけることができます。
労働基準法に基づいた契約書の策定では、自身で書類の確認をおこない、ミスを防ぐことも可能になるでしょう。
顧問弁護士にお任せする場合も、自身で知識があるかないかで経営の安心感は異なってくるのではないでしょうか。
資格を取得しておくことで、従業員も安心して働ける会社環境を目指すことができます。
知的財産管理技能検定
知的財産管理技能検定は、知的財産権についての知識を証明する国家資格です。
会社を運営していくにあたり、様々な商標や特許を取得できるような商品やサービス等を生み出していくことが予想されます。
資格を取得することで、その際に注意しなくてはならない知的財産権に関する問題に対して適切に対処できるようになります。
知識をつければ自社の著作権や貴重なアイデアを守れるようになり、他社の知的財産権侵害についても慎重に取り扱いを行い経営管理できるようになるでしょう。
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