特定保健指導・特定検診(メタボ対策)資格ガイド
どんな仕事?
平成20年4月の医療制度改革によって、40歳から74歳の医療保険加入者を対象に生活習慣病予防のための健診および保健指導の実施が保険者に義務づけられました。それによって、保険者である自治体や企業もメタボ対策として、特定保健指導および特定健診を実施することになりました。それによって、被保険者の健康状態を健診によって調べ、食生活や生活習慣についてのアドバイスを行う指導員が数多く必要とされるようになりました。
活躍の場
特定保健指導や特定健診を行っているのは、指定の医療機関。それらの医療機関では健診や指導を病院や医院内で直接的に行う場合と、民間団体にそれらの職務を委託している場合とがあります。それゆえに指導員についても、医療機関で採用される場合と、民間団体で採用されるケースがあるということになります。特定保健指導の分野では、民間団体が積極的な活動をしており、委託請負や派遣の他、指導員の人材育成やセミナーなども行っています。
必要な知識とスキル
健診については、医師や検査技師、看護士などの医療従事者が行います。保健指導については、医師や看護士をはじめ、保健師や管理栄養士、健康運動士など、各分野の専門家がそれぞれについて指導を行います。各分野の専門的な知識やスキルはもちろんのこと、保健指導を必要とする対象者の相談員として、カウンセリングを行い、生活習慣の改善をはかり、健康状態をよりよい方向へ導くためには、コミュニケーション能力も必要です。