発達障がいとは
発達障がいとは一言で表すと「脳機能の特性」です。病気ではなく、生まれつき脳の特定箇所の働きに偏りがあり、それが特性として現れていると言われています。原因はまだはっきりとは解明されていません。
また、発達障がいは発達障害者支援法では以下のように定義されています。
自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの
引用元:e-Gov 法令検索『発達障害者支援法』より
発達障がいは主に4つの種類に分類されており、コミュニケーション障害や感覚過敏などを伴う『自閉スペクトラム症(ASD)』、不注意・多動性・衝動性が特性として現れる『注意欠如・多動性症(ADHD)』、「聞く」「話す」「読む」「書く」「計算する」などの特定の学習能力に困難を抱える『限局性学習症(SLD)』、その他の障害に分けられます。
必ずしも単独で見られる場合ではなく、複数を併発していたり、また知的障がいのあるなしによっても大きく異なります。また同じ種類であっても、どのような特性が強く出るかによって問題となる症状は大きく違うのが発達障がいの特徴です。
発達障がいは遺伝する?
発達障がいの医学的な原因はまだはっきりと解明されていませんが、遺伝も一つの要因として考えられています。
ただ、明確な原因は掴めていないものの、親の愛情不足やしつけの方法、育て方などの生育環境が直接の原因ではないことは分かってきています。インターネットなどで調べていると「発達障がいは親の子育てのせい」といった言説もまだまだあり不安になることもありますが、今日では明確に否定されており、誤解です。
発達障がいは脳の機能障がいによるものだと医学的に明らかにされており、子育てが原因で生じるものではありません。
発達障がいと遺伝子
原因となる遺伝子が発見されているわけではありませんが、発達障がいと遺伝子は密接に関わっていると言われています。ただし単一の遺伝子によって規定される遺伝性疾患(メンデル型遺伝疾患)ではなく、複数の遺伝子によって発現する多因子遺伝疾患であると言われています。
中でもASD(自閉スペクトラム症)に関する遺伝子は数多く報告されていますが、一つの非常に強い遺伝子の変異が原因になることもあれば、複数の遺伝子が絡み合って症状が出ることもあり、はっきりとは分からないということです。
また遺伝子だけが原因になるわけではなく、環境要因も影響し複雑に絡み合っていると言われており、何らかの要因が特定されているわけではないのが現状です。
発達障がいの遺伝に関する父親と母親の影響
発達障がいの要因の一つに遺伝は関係していると説明しましたが、両親からどの程度の影響があるかについては未だに詳しくは分かっていません。
ただ親に発達障がいがあったとしても、必ずしも子どもに遺伝するわけではありません。両親に発達障がいがあっても定型発達の子が生まれてくることもありますし、両親が定型発達だとしても子どもに発達障がいが発現するケースはあります。
今分かっているのは遺伝子を親から引き継ぐ可能性もあれば、突然変異で子どもから急に発言することもあるということだけで、遺伝する可能性についても未知数です。
ただ環境要因として、研究では次のような事柄が影響するとも言われています。
- 親の年齢の高さ
- 出産時の合併症
- 妊娠時の食事や投薬など
- 脳発達の初期段階での公害・汚染からの影響
また両親ではなく兄弟の場合、例えば一卵性双生児の片方がASDの特性を持っている場合、もう片方の双子がASDを発現する可能性は70%台と高い数値が出ています。二卵性双生児の場合は30%ほどまで下がり、通常の兄弟は20%以下というのが参考数値です。
一卵性双生児であっても100%でないということは、遺伝子以外の要因も複雑に絡み合っていることの証左であるとも言えますね。
発達障がいのお子さまにできること
発達障がいの要因は解明されていないことが多いですが、とはいえ発達障がいの子どもが人と異なる特性を抱えており、子育てする上で工夫や支援が必要になるのは間違いありません。
子育てが原因で発達障がいが発症することはありませんので、その子の特性に合わせた支援を受けるためにも、専門機関などに相談しながら、子どもが社会へ適応できるような対応を考えていく必要があります。
発達障がいを持つ子どもたちは、特性によって不可解にも見える行動や言動を取りがちですが、そこには本人なりの理由があり、本人たちも周囲との認識のギャップに苦しんでいることが多いのです。特に幼少期は上手く伝えることもできず、大人と比べて不安やストレスをそれと認識できないまま抱えてしまいがちです。うつ病や不安障がいなどの二次障がいを引き起こさないためにも、子どもの気になる行動には目を配り、早期発見や早期支援を行うことが大切です。