小学校教員採用試験の難易度(競争倍率)はどのくらい?
ここ数年の倍率は3.2倍程度!競争倍率は低くなっている傾向あり!
実際に文部科学省発表の直近試験のデータを用いて、小学校教員採用試験の実地状況を比較してみましょう。ここでは受験者数、採用者数の推移と競争倍率を比較しながら紹介します。
【平成30年度】
・受験者数:51,197名
・採用者数:15,935名
◎競争倍率:3.2倍(前年比0.3ポイント減)
【平成29年度】
・受験者数:52,161名
・採用者数:15,019名
◎競争倍率:3.5倍(前年比0.1ポイント減)
【平成28年度】
・受験者数:53,606名
・採用者数:14,699名
◎競争倍率:3.6倍(前年比0.3ポイント減)
【平成27年度】
・受験者数:55,834名
・採用者数:14,355名
◎競争倍率:3.9倍(前年比0.3ポイント減)
このように、近年の競争倍率としては3.2倍程度で、競争倍率は少しずつ低くなってきている傾向にあります。
これには採用枠が増加傾向にあることも原因のひとつになっていると考えられますが、この数値だけを見て以前より採用試験の合格が簡単になっていると思い込んでしまうのは危険かも知れません。
たとえば、一般企業では併願が一般的ですが、教員採用試験の場合、近隣の自治体はほとんど同じ日程で採用試験を実施します。このため、働きたい場所で採用試験を受けられるチャンスが一年に一度になってしまうことが多く、受験者の大半が本命としてこの試験に挑むことになります。
そのため、受験者全体のレベルが高く、新卒者以外にも複数回受験している人達も多く含まれているのです。また、小学校教員採用試験の難易度、つまり競争倍率は都道府県によっても異なります。
競争倍率の高い地域、低い地域についてもお話しします。
小学校教員採用試験の難易度(競争倍率)は都道府県によって異なる!?
各都道府県で受験者数と採用人数が異なるため、競争倍率も変わる!
前述のとおり、小学校教員採用試験の難易度(競争倍率)は都道府県によって異なります。では、実際にどのくらいの差が出ているのか、こちらも文部科学省発表のデータをもとに比較してみましょう。
ここでは、小学校教員採用試験の実地状況を比較し、競争率(倍率)が高い県市、競争率(倍率)が低い県市を記載します。
【平成30年度】
◎競争率(倍率)が高い県市
1位 鹿児島県 7.4倍
2位 群馬県 6.3倍
3位 熊本市 5.3倍
4位 兵庫県 5.2倍
5位 神戸市 5.0倍
◎競争率(倍率)が低い県市
1位 新潟県 1.8倍
2位 福岡県 1.9倍
3位 長崎県 2.0倍
4位 茨城県 2.1倍
5位 富山県、広島県・広島市、愛媛県 2.2倍
【平成29年度】
◎競争率(倍率)が高い県市
1位 鹿児島県 8.9倍
2位 沖縄県 5.6倍
3位 横浜市、福岡市 5.4倍
5位 兵庫県 5.3倍
◎競争率(倍率)が低い県市
1位 富山県、広島県広島市、高知県 2.3倍
4位 福岡県、和歌山県 2.4倍
【平成28年度】
◎競争率(倍率)が高い県市
1位 鹿児島県 10.1倍
2位 群馬県 7.9倍
3位 沖縄県 5.9倍
4位 宮崎県 5.7倍
5位 岩手県 5.5倍
◎競争率(倍率)が低い県市
1位 山口県、高知県 2.2倍
3位 広島県広島市 2.6倍
4位 茨城県、新潟県、滋賀県、和歌山県、鳥取県 2.7倍
【平成27年度】
◎競争率(倍率)が高い県市
1位 鹿児島県 11.0倍
2位 岩手県 10.2倍
3位 宮崎県 10.0倍
4位 愛媛県 7.7倍
5位 熊本市 7.6倍
◎競争率(倍率)が低い県市
1位 大阪市 2.1倍
2位 山口県 2.3倍
3位 茨城県 2.7倍
4位 富山県、滋賀県、鳥取県、新潟市 2.8倍
小学校教員採用試験で合格するためのコツは?
過去問を徹底的に解いて傾向を掴む!
このように、小学校教員採用試験は受験する自治体によって競争倍率が異なります。では、この採用試験に合格するためにはどのような準備をすると良いのでしょうか。
小学校教員採用試験で小学校全科を受験しようとする場合、実施する自治体によって、出題教科・内容が異なります。受験する自治体によって、出題が9教科であったり、4教科と英語という試験内容であったりするということです。そのため、合格を確実にするための学習を始めるのなら、自分が採用試験を受けようとする地域でどのような試験が行われるのかを事前に知る必要があるのです。
そして、これらの傾向を知ることができ、合格を勝ち取るために重要になるのが、過去問分析です。合格者の大半が、合格するために何をしたのかと問うと「過去問分析を徹底的に行った」と答えます。この過去問分析には、合格に近付くための大切なポイントがあるからです。
まず、自分が採用試験を受験する自治体の過去問を分析することにより、その自治体で出題されやすい、または出題されにくい分野や箇所を知ることができるという点です。どこを重点的に学習すれば点数が取れるのか、その傾向を知ることができるにもかかわらず過去問をやらないことは受験する上では考えられません。
次に、過去問を繰り返し解くことで試験問題に慣れることができるという点です。
自分が受験する自治体での出題形式や難易度を知り、実際に自分が受ける試験は、マークシート式・択一式・記述式のどれなのか等の情報を得ることができます。このようにして解き方に慣れておくことで試験対策もできますし、本番での緊張度も違ってくるでしょう。
最後は、これまでの受験する自治体の試験を知るという目的とは少し異なります。
実は、ある自治体が一度出題した問題が、別の自治体の異なる年度で、ほぼ同じ内容で出題されることがあるのです。自分の受験する自治体の試験傾向を知ることは大切ですが、このようなことが起こり得るため、なるべく広範囲の自治体の過去問を解いておくことも重要です。
もちろん、過去の問題を解く以外にも、論作文や面接への対策などやるべき準備はいろいろあります。しかし、この過去問というのが、小学校教員採用試験において重要な役割を持つということは事実です。
きちんとした学習スケジュールを立て、少ないチャンスを逃さないように万全の準備をしましょう。