2024年取るべき！これからの時代に役立つ資格

この資格のポイント

FPは、個人や家庭に対する資産運用のアドバイスやライフプランニングを行う民間資格です。個人のライフスタイル、家族構成、価値観、経済状況など、多角的かつ長期的な視点からアドバイスします。
幅広い分野にわたる知識を備え、経済、税金、保険などの要素を熟知し、将来の資産計画をサポートします。

FPの活躍の場は多岐にわたり、金融機関、保険会社、投資顧問などです。
また、社会保険や相続などに関する幅広い知識を有しているため、税理士事務所、公認会計士事務所、共済組合、企業の総務部門での雇用も見込めます。
最近では、高校での金融教育の普及や、個人の資産運用への関心の高まり、iDeCo（個人型確定拠出年金）への加入者増加などがみられ、FPの需要が増加しています。

参考：厚生労働省　iDeCoの加入者が300万人を突破しました！

この資格のポイント

着付けとは、着物をきちんと着ることを指し、和装の際には欠かせない仕事です。国家資格と民間資格に分かれており、国家資格は「着付け技能士」といいます。全日本着付け技能センターの着付け技能検定に合格することで取得可能。また、民間資格にはさまざまな種類があり、着付け教室では6ヶ月〜1年の規定カリキュラムの修了で取得できることがほとんどです。

活動の場は結婚式場や写真館、観光地などさまざまです。コロナ禍が終わってから外国人観光客も回復し、近年のSNS映えや着物人気も相まって、着付けの需要は高まっています。副業としてもおすすめで、年齢を重ねても活躍できる仕事です。

この資格のポイント

宅建士の正式名称は「宅地建物取引士」といい、不動産取引の専門家です。
宅建士は、不動産売買では欠かせない業務、例えば「重要事項の説明」や「35条書面（重要事項書面）への記名」などを担当します。
これらの業務は、宅建士の免許を持っていなければ遂行できない「独占業務」にあたります。

「設置義務」といって、不動産取引では法的に宅建士の資格を持つ者の配置が必要です。
宅建士は、従業員5人につき1人以上の雇用することが求められており、不動産業界で高い需要を持つ資格となっています。
AIが代替できない業務となるため、今後の継続した需要も見込まれるでしょう。

宅建士について詳しく知る

この資格のポイント

MOS（Microsoft Office Specialist）は、Microsoft Office製品の高度なスキルを国際的に証明する資格です。
Word、Excel、PowerPoint、Access、Outlookのなかから科目を選択して受験でき、特にビジネスで幅広く利用されるWordとExcelは人気です。

MOSの資格はオフィスワークだけでなく、データ分析、プレゼンテーション資料の作成、プロジェクト管理など、多岐にわたる業務に役立ちます。
現代のビジネス環境では、Officeを扱えることは基本的な要素であり、即戦力として評価されることが一般的です。
パソコンスキルは現代社会ではあたりまえのスキルとなっており、MOS資格は比較的容易に取得できるため、積極的に取得する価値があるでしょう。

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）について詳しく知る

この資格のポイント

登録販売者は、薬局やドラッグストアで一般用医薬品の販売ができる専門資格です。
薬剤師の人材確保が難しくなり、2009年6月の薬事法改正で誕生しました。
一般用医薬品の9割以上を占める第2類・第3類医薬品の販売が可能で、風邪薬・解熱鎮痛剤・整腸剤などがこれにあてはまります。
実務経験がなくても受験できるため、未経験からでもチャレンジしやすい資格でしょう。資格手当がつくことも魅力的です。

厚生労働省が発表している令和4年度の有効求人倍率は2.2倍となっているため、まだまだ需要の高い仕事です。
就職先は幅広く、ドラッグストアにくわえ、ホームセンターや家電量販店でも活躍できます。
また、地域包括ケアシステムでは、高齢者が気軽に健康やセルフメディケーションの相談ができる窓口としての役割が期待されています。

参考：
厚生労働省　職業情報提供サイトjobtag

登録販売者について詳しく知る

この資格のポイント

保育士は、保護者の代わりに子どもの身の回りの世話をし、成長を助ける仕事です。
日々の保育にくわえて、発達段階や季節に合った行事やレクリエーションを企画したり、保護者に子どものその日の様子を伝えたり、ときには相談に乗ったりします。

社会人になってから資格を取るには、筆記と実技の保育士試験に合格するのがおすすめ。
就職先は保育園をはじめ、学童、児童発達支援、近年増えている放課後デイサービスなどがあります。
また、企業の従業員向けの保育所も増えており、求人の幅が広がっているのが現状です。
近年では保育士不足が社会問題となっており、厚生労働省が出している調査では有効求人倍率は令和3年は2.5倍と、全業種平均の1.03倍を大きく上回っています。
さらに、39都道府県で2倍以上となっており、全国どこでも転職には困らないでしょう。

保育士の資格について
詳しく知る

この資格のポイント

ドローンとは、飛行機など人が乗ることができないもののうち、遠隔操作または自動操縦によって飛行できるものをいいます。
ドローンは操縦可能な地域なら誰でも扱うことができますが、ビジネスシーンで活用するには資格が必要です。

政府の発表により、2024年にトラックドライバーの年間時間外労働時間の上限が制限されます。
この労働力不足を解決するための新しい産業として、2022年12月に「一等無人航空機操縦士」が国家資格になりました。
国家資格になったことで、これまで飛行できなかった場所（レベル4飛行）での飛行が可能となり、ビジネスシーンでの活躍の幅が広がったのです。
就職先は、建設現場での測量や災害時の救助活動スタジアムのスポーツ中継など多岐にわたります。

ドローンの資格について
詳しく知る

この資格のポイント

カジノディーラーは、健全なディーラーの育成を目的として、日本カジノディーラーズ協会が2005年に開始した資格です。

観光先進国の実現に向けて、2016年に統合型リゾート（IR）整備推進法案が成立しました。IRとは、観光振興に寄与する諸施設とカジノが一体となっている施設を指します。集客および収益を通じた観光地域振興を通じた新たな財政への貢献が目的です。日本では初めての試みで、2023年にカジノを含む特定複合観光施設（IR）区域整備計画が政府の認定を受けました。2030年秋頃に大阪での開業を目指しています。

カジノは基本的に24時間営業であり、テーブルごとに3〜4人のディーラーが必要になってくるため、需要の高い仕事になるでしょう。

カジノディーラーについて詳しく知る