シニア世代こそリカレント教育を！推奨される理由と習得すべきスキルや働き方を紹介

シニア世代にリカレント教育が推奨される理由とは

働く期間が長くなることが想定されている

シニア世代にリカレント教育が推奨される理由は大きく3つあります。
1つ目は、人生において働く期間が長くなると想定されていることです。

日本人は長寿化が進み、2020年の平均寿命は、女性が87.74歳（世界1位）、男性が81.64歳（世界2位）となりました。

また、加齢によって心身が変化してくる年齢が、以前と比較して5～10年ほど遅くなっているという調査結果が出ています。
一般的にシニアと呼ばれる年齢となっても、元気に過ごす方が増加しているのです。

高まる高齢者の就業率
そのような状況から、「65歳以上は高齢者」と一律にみなすことや、「60歳定年後はゆっくり余生を過ごす」ことは、あまり現実的ではないかもしれません。

実際に、高齢者の就業率は、2004年以降上昇の一途をたどっており、2020年には、65歳以上の就業率が25.1%となりました。
すでに高齢者の4人に1人が現役で働いているのです。

また、シニア世代を定年以降も継続雇用する企業が増えています。

2021（令和3）年には高年齢者雇用安定法が改正されました。
この法案により、企業に対し70歳までの雇用継続の努力義務が課され、高齢者就業の増加につながっています。（令和3年4月1日施行 高年齢者雇用安定法第10条）

高齢者の就業率の上昇は今後も続くことが想定されています。

しかし、年齢を重ねれば体力が必要な仕事や、長時間働かなくてはならない仕事をすることは難しくなるでしょう。
長い期間を働くためには、リカレント教育（学び直し）を行い、時代に合わせた仕事のスキルを得ることが求められます。

出典：総務省統計局／高齢者の就業

参考：
厚生労働省／令和2年簡易生命表の概況

厚生労働省／高齢者の身体機能等の現状

年金の減額と支給開始年齢引き上げの可能性がある

2つ目は、年金の減額と支給開始年齢引き上げの可能性があることです。
リカレント教育が推奨される最大の要因といえるでしょう。

年金の減額
令和3年版厚生労働省白書によると、2004（平成16）年度の国民年金（老齢基礎年金）支給が満額で66,208円（月額）だったのに対し、2021年（令和3）年度は65,075円でした。
近年最も低かった2014（平成26）年度の64,400円と比較すれば回復しているものの、全体を通しては減額傾向が続いています。

支給開始年齢の引上げ
また、2020（令和2）年の法改正では、年金の繰り下げ受給年齢が75歳までに拡大しました。

その他にも、2011（平成23）年には厚生労働省が、2018（平成30）年には財務省が、それぞれ支給開始年齢を68歳以上へと引き上げる提案を行っている経緯があります。
このことからも、支給開始年齢を引き上げたい国の意向が伺えます。

現在、年金制度改正法案により、厚生年金の支給開始年齢が60歳から65歳へと段階的に引き上げられている最中です。
この引き上げ開始と時期を同じくして、高齢者の就業率も上昇がみられました。

今後も日本は、年金を支える労働人口が減少し続け、年金の財政難が続くことが予想されます。

収入を得るために働き続けることが必須となりつつある今、リカレント教育で仕事に役立つスキルアップをおこなうことが重要といえるでしょう。

出典：
厚生労働省／令和3年版厚生労働白書 資料編（年金）

厚生労働省／第4回社会保障審議会年金部会（支給開始年齢について）

厚生労働省／年金支給開始年齢引上げに伴う就業率上昇と所得の空白

財務省／財政制度分科会（平成30年4月11日開催）

シニア世代の社会参加が不可欠になる

3つ目の理由としては、少子高齢化による労働人口の減少により、シニア世代の社会参加が不可欠になるということです。

労働人口の減少は、日本経済全体に大きな打撃を与えており、早急な課題解決が求められる社会問題です。

政府の動き
課題解決策の1つとして、2016（平成28）年には、「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定されました。
この中で、シニア世代の就業促進を含めた働き方改革が提示されました。
アクティブシニアと呼ばれる元気で就労意欲のある高齢者に、積極的な就労を促す施策です。

2020（令和2）年の段階で、65歳以上の就業継続希望者全員を受け入れている国内企業は80.4％にも上ります。
また、65歳以上の起業者の割合が年々上昇しているなど、シニア世代の社会参加に対する期待が一層高まっている状況といえるでしょう。

日本の経済を支え、企業をはじめとする周囲の期待に応えるためにも、リカレント教育で常に新しい知見を得ることが、社会貢献への一歩となるでしょう。

出典：
内閣府／令和3年版高齢社会白書（全体版）

厚生労働省／高齢者の雇用・就業に関する政府方針等

生涯学習との違い

シニアに向けた学習というのは、これまで「生涯学習」を指していましたが、生涯学習とリカレント教育にはどのような違いがあるでしょうか？

まず、生涯学習とは、人が生涯で行うさまざまな学習のことを指します。
家庭教育や文化活動、スポーツ活動や趣味など、幅広い領域を対象とした学習のことをいいます。

シニア世代は、定年後の時間を生涯学習に充てる方が多く、その印象がシニア世代＝生涯学習という結びつきになっていたと考えられます。　

一方のリカレント教育は、社会人になった後も、常に学び直しを行い、主に仕事についての新しい知識やスキルを習得することです。
生涯学習の一環としてリカレント教育がある形といえるでしょう。

高齢者の学び直しの現状
2020（令和2）年度の内閣府「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」によると、60～69歳の5割以上、70歳以上の4割以上が、何らかの学習を行った経験があるという結果が出ました。

また、2018（平成30）年に実施された内閣府「生涯学習に関する世論調査」では、60～69歳の8割、70歳以上の6割が「これから学習したい」という意欲があることが分かっています。

学習意欲の高いシニア世代のこれからの生涯学習は、リカレント教育が中心になっていくことが想定され、社会人として生涯現役となる日も遠い将来ではないかもしれません。

出典：文部科学省／平成30年度 文部科学白書（第3章 生涯学習社会の実現）

シニアでも新しい知識を学び、覚えることは可能？

適した学び方なら年齢問わず覚えることができる

年齢を重ねても、学生の頃のように新しい知識を学んで覚えることは可能なのでしょうか？

高齢者の記憶のテストや調査では、適した学び方であれば、シニアになっても十分覚えられるという結果が出ています。

複数の研究により、シニアに効果的な学習方法は元々有している知識や経験を、新しい知識と結びつけて問題を解決する方法といわれています。

効率よく学ぶために、事前に学習方法を検討しておくとよいでしょう。

参考：みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社／ミドル・シニア人材の学び直し（2018年11月29日）

どのようなことを学び直すべきか

時代に合わせた最新のスキルや資格の習得

シニア世代がリカレント教育を行う場合、どのようなことを学び直すべきでしょうか？

まず推奨されるのが、時代に合わせた最新のスキルや資格の習得です。
シニア世代におすすめしたい、大きく3つのスキルや資格を紹介します。

1.Web関連のスキルや資格
現在、多くの企業がDX推進を始めており、デジタル技術やインターネットを活用した仕事がますます増加していく見込みです。

Web関連のスキルや資格は現代の手に職といえるものであり、企業に所属せず働く方も多いことが特徴です。
Web関連のスキルや資格には、以下のようなものがあります。

・Webデザイン
・Webエンジニア
・Webライター
・情報処理技術者試験
・動画制作

シニア世代の方の中には、そもそもパソコンを使った仕事になじみがないという方もいるかもしれません。
しかし、パソコンはあらゆる仕事で利用されています。今後も働いていくことを考えると、使用に慣れておくことは大事なことです。

初心者の方には、マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）など、基礎を学ぶことができ、実務でも活用できる資格の取得をおすすめします。

Web関連のスキルや資格をさらに詳しく：
IT・Webの資格一覧

2. キャリアコンサルタント（国家資格）
現代社会において、生涯リカレント教育を受ける必要性があるということは、併せてキャリア形成を考える必要があるということです。

キャリア形成支援の専門資格、キャリアコンサルタントは2016年に国家資格化されました。
厚生労働省では、2024年度までにキャリアコンサルタントを10万人養成することを目標とするなど、今後も活躍の場が増えることが予想されます。

キャリア形成を含む人生設計は、人生経験豊富な方こそアプローチしやすい領域です。
キャリアコンサルタントは、まさにシニア世代に適した資格といえるでしょう。

キャリアコンサルタントについてさらに詳しく：
キャリアコンサルタントになるには？国家資格取得の流れについても解説

3. 日本語教師
日本語教師も年齢問わず活躍している方が多く、社会経験が豊富な方が能力を活かせる仕事です。

コロナ禍の影響を受けてはいるものの、外国人技能実習生の受け入れは拡大路線にあります。
日本語学習者も増加の傾向にあることから、入国制限などが緩和された際には需要が一気に高まることが予想されています。

活動の場もグローバルであり、大きなやりがいが得られる仕事の1つといえるでしょう。

日本語教師についてさらに詳しく：
日本語教師の仕事内容とは？資格や働き方について解説

福祉関連のスキルや資格の習得

もう1つ推奨されるのが、福祉関連のスキルや資格の習得です。

福祉領域の仕事は、人が生きていく限り必要不可欠な存在であり、需要が高い分野です。
高齢社会の影響でその需要はさらに高まっていくことが予想されています。

厚生労働省が、今後必要となる介護職員の人数は2023年度には約233万人になると公表しています。
これは、2019年と比較して約22万人の追加確保が必要な人数です。

そして、主に福祉を利用する方は療養中の方や介護を必要とする方です。
人生経験豊富なシニア世代は、利用者に寄り添った対応ができるポテンシャルが高い人材といえるでしょう。

介護関連の仕事は、資格保有者が優遇されやすい業界です。
資格を取得しておくことで、より条件の良い働き方を目指すことができるでしょう。

介護関連のスキルや資格には、以下のようなものがあります。

・介護職員初任者研修、実務者研修
・介護福祉士
・介護支援専門員（ケアマネージャー）
・認知症ケア
・社会福祉士
・精神保健福祉士

資格によっては大学での単位取得が必要な場合もあります。
通信制大学を利用することもできますので、学び方についても調べておくと良いでしょう。

福祉関連のスキルや資格についてさらに詳しく：
介護・福祉の資格一覧

おすすめの働き方

就労環境が自由なフリーランスがおすすめ

リカレント教育で身につけたスキルと知識を活かすために、働きたいと思う方は多いはず。

そんなシニア世代に向けたおすすめの働き方は、「フリーランスで働く」ことです。

おすすめする最大の理由は、働く場所や時間を選ばず、自由な就労環境で働くことができるという点です。
家庭環境に左右されず、仮に体力が落ちた場合でも無理なく働けるのは、とても大きなメリットです。

簡単な仕事から受注を始めるなど、自分のスキルに合わせ、段階を踏んで経験を積むことが可能なのも特徴的な働き方です。

また、年金や貯蓄資産にプラスして収入を得たいときにも最適な働き方といえるでしょう。

現在の仕事で継続勤務が可能な場合も増加

現在企業でお勤めされている方には、「そのまま継続して働く」ことも推奨される働き方の1つです。

労働人口減少の影響をダイレクトに受けているのが企業であり、現状、人手不足に悩む企業が多くあります。

社風や企業方針を理解する人材に長く勤めてもらうことは、企業が築き上げてきたサービスの維持につながるほか、採用コストの削減にもつながります。
それらの観点から、シニア世代の継続雇用を積極的に実施する企業が増加しました。

リカレント教育でスキルをアップデートし、慣れ親しんだ企業のフロントラインで活躍することは、自身と企業の双方にとってメリットになるといえるでしょう。

生涯を現役で豊かに過ごすために積極的な学び直しを

長い人生を豊かに過ごすためには、やりがいが必要です。

リカレント教育で学び直しを行い、常にスキルアップをすることは、時代に合わせた働き方を可能とし、社会参加で活力を得ることができます。

また、収入が得られることも、生活不安の払しょくができ、安定した生活基盤の形成につながります。

楽しく、張り合いのある生涯を送るためにも、ぜひリカレント教育を検討してみてください。